株式会社 日本HP
「AI」と「仕事におけるパーソナライズ体験」が仕事との関係性の改善の鍵に。リーダーシップ層の共感力にはギャップ
〈本発表のハイライト〉
・世界中のさまざまな業界のナレッジワーカーのうち、仕事との健全な関係性を築けているのはわずか28%（前年比1ポイント増）、日本は9%（前年比4ポイント増）
・仕事でAIを利用しているナレッジワーカーの割合は、前年の38%から66%に急増。日本においても25%から36％に増加。AIを利用している人は、明確なベネフィットを理解
・ナレッジワーカーの3分の2以上、日本では44%が仕事におけるパーソナライズ体験を希望。87%（日本は88%）はそのためなら収入が減っても構わないと回答
・自身のヒューマンスキルに自信を持っているビジネスリーダーは44%、日本は14%。
株式会社 日本HP（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：岡戸 伸樹）は、HP Inc. （本社：カリフォルニア州パロアルト、以下「HP」）が米国で9月24日に発表した、今年で2回目となる世界12か国の従業員と仕事との関係性を調べる調査、「HPワークリレーションシップ・インデックス 2024（Work Relationship Index）」の日本語訳ならびに日本の調査結果を公開します。さまざまな業界の15,600人を対象にした本調査では、仕事との健全な関係性を築けていると回答したナレッジワーカーはわずか28%（前年比1ポイント増）、日本では9％（前年比4ポイント増）でした。一方で、仕事との関係性を改善するための潜在的な解決策として、「AI」と「仕事におけるパーソナライズ体験」の2点が注目されています。
〈仕事におけるパーソナライズ体験により、仕事との関係性が健全化〉
本調査2年目となる今年は、昨年に引き続き、生活における仕事の役割、スキル、能力、ツール、職場・ワークスペース、リーダーシップへの期待など、人と仕事との関係性のさまざまな側面について分析を行いました。今年の調査では、ナレッジワーカーの普遍的なニーズとして、仕事におけるパーソナライズ体験が挙げられることが判明しました。
グローバルでは、少なくともナレッジワーカーの3分の2、日本では44%がカスタマイズしたワークスペース、希望するテクノロジーへのアクセス、柔軟な業務環境など、仕事におけるパーソナライズ体験を望んでいます。一方で、現在、個人の好みに合わせて仕事体験をカスタマイズできているナレッジワーカーはグローバルで55％、日本では29％に留まりました。これらの体験は仕事との関係性を改善するのに重要なものであり、従業員と企業の両方にプラスの影響を与えます。
・グローバルの64%、日本の34%が、仕事を個人のニーズや好みに合わせてカスタマイズできれば、企業の成長により一層力を注げるようになると回答しています。
・グローバルの69%、日本の43%が、仕事におけるパーソナライズ体験によってウェルビーイングが全体的に向上すると考えています。
・グローバルの68%、日本の44%が、仕事におけるパーソナライズソリューションは、現在の職場に長く定着する動機付けになると回答しています。
パーソナライゼーションの要望は非常に強く、ナレッジワーカーの87%（日本88%）がそのためなら給与の減額も受け入れるとしています。グローバルでは受け入れられる給与の減額は平均14%、日本はより大きな減給幅を受け入れる傾向があり、平均26%の減額を許容すると回答しています。
〈AIが、ナレッジワーカーに仕事の楽しさや生産性向上の新たな機会を提供〉
2024年、ナレッジワーカーのうち仕事においてAIを利用している人の割合は、グローバルでは前年の38%から66%に急増、日本も25%から36%に増加しました。
各国のAI利用率の変化
AIの活用拡大は、Z世代やミレニアル世代が牽引し、AIを利用している人は、次のような利点を実感しています。
・AIを活用している人のうち、グローバルでは73%、日本では58%が、AIを使うことで仕事が楽になると感じています。またグローバルの69%、日本の46%が生産性を高めるためにAIをカスタマイズして使用しています。AIにより、仕事におけるさらなるパーソナライズ体験が可能になることが示唆されています。
・グローバルでは68%、日本は50%が、AIは仕事を楽しむ、新たな機会を提供してくれると回答しています。
・グローバルでは60%、日本は55%が、ワークライフバランスの改善においてAIが重要な役割を果たしていると回答しています。
・グローバルでは73%、日本は53%が、AIを深く理解することで、キャリアアップが容易になると考えています。
さらに、仕事でAIを利用しているナレッジワーカーは、利用していない人に比べて、仕事との関係性に満足している割合が11ポイント高くなっています（日本では差異なし）。一方で、 AIを使っていない人の間では、AIに仕事を奪われるのではという不安は高く、グローバルの37%、日本の32%が懸念を示しています（前年比グローバル、日本ともに5ポイント増）。
〈ビジネスリーダーにおける共感力の重要性とギャップ〉
グローバル全体でみるとほとんど変化が見られないものの、仕事との関係性の指標が上昇した国では、仕事との健全な関係性を高める主要な6つの促進要因（充実感、リーダーシップ、人中心主義、スキル、ツール、ワークスペース）において、わずかながら改善が見られました。顕著だったのが、「リーダーシップ」と「充実感」という促進要因です。上級リーダーへの信頼が仕事との健全な関係性を築くための重要な要素であることには変わりがない一方で、ヒューマンスキル（マインドフルネス、自己認識、コミュニケーション、創造的思考、レジリエンス、共感力、感情知能など）に対するリーダーの自信との間に隔たりがみられました。
・グローバルでは90%、日本は81%のビジネスリーダーが共感力のベネフィットを認識しています。一方で、自分のヒューマンスキルに自信があるという回答はグローバルで44%、日本では14%に留まっています。
・ナレッジワーカーのうち78%、日本の51%がリーダーが共感力を発揮することは重要であり、また、グローバルの72％、日本の50％が会社で働き続けることにポジティブなインパクトがあると回答しています。しかしながら、共感力をリーダーが一貫して示すことができていると回答したナレッジワーカーは、グローバルで28%、日本では9%に留まっています。
今回の調査から、グローバルでは女性リーダーのスキルへの自信が大きく向上していることがわかりました。女性のビジネスリーダーの54％が、仕事で成功するための適切なスキルを持っていると回答し、ヒューマンスキル（マインドフルネス、自己認識、コミュニケーション、創造的思考、レジリエンス、共感力、感情知能など）とハードスキル（テクノロジー、コンピューター、プレゼンテーションなど）ともに向上しています（前年比でヒューマンスキル +10 ポイント、ハード スキル +4 ポイント）。ただし、日本においてはグローバルの傾向と対照的に、性別問わず、リーダーのヒューマンスキルとハードスキルに関する自信が昨年よりも下がりました。
〈日本のナレッジワーカーが考える、仕事との健全な関係を支える推進要因〉
日本のナレッジワーカーは、仕事との健全な関係性を高める主要な6つの促進要因のうち、「リーダーシップ」と「スキル」に関する項目について、昨年よりも特に重要性を感じています。
仕事との健全な関係性を高める主要な6つの促進要因、日本を対象とする調査結果。内訳（凡例色）：充実感（橙色）、リーダーシップ（山吹色）、人中心主義（緑色）、スキル（青色）、ツール（ピンク色）、ワークスペース（黄緑色）
日本HP 代表取締役 社長執行役員 岡戸 伸樹は次のように述べています。「雇用側と従業員の期待は変化しており、HPはスマートテクノロジーが従業員のニーズを満たすための鍵になると考えます。未来の働き方は、AIの力を利用して、事業の成長を促進するソリューションや体験を創造し、個人が仕事とプライベートの両方を充実させることが求められます。そのためには、リーダーが従業員への共感力を高め、より個々を尊重した環境の整備とAIなどの最新のテクノロジーの活用を推進することが求められるでしょう」。
「HPワークリレーションシップ・インデックス」のフルレポート（英語）は、こちら
（ https://www.hp.com/us-en/work-relationship-index.html ）をご覧ください。
エグゼクティブサマリ（日本語版）は、こちら（ https://jp.ext.hp.com/content/dam/jp-ext-hp-com/jp/ja/ec/info/newsroom/2024/202410/2024_wri.pdf ）をご覧ください。
〈手法〉
HPは、エデルマン・データ＆インテリジェンス（DXI）に委託してオンライン調査を実施しました。本調査は、2024年5月10日～6月21日にかけて米国、フランス、インド、英国、ドイツ、スペイン、オーストラリア、日本、メキシコ、ブラジル、カナダ、インドネシアの12カ国で実施されました。合計15,600人の調査対象の内訳は、ナレッジワーカー12,000人（各国約1,000人）、IT意思決定者2,400人（各国約200人）、ビジネスリーダー1,200人（各国約100人）でした。
HPについて
HP Inc.（ニューヨーク証券取引所：HPQ）は、世界的なテクノロジーリーダーであり、人々のアイデアに命を吹き込み、大切な物事とつながるためのソリューションを創造しています。170カ国以上で事業を展開し、革新的で持続可能な幅広いデバイス、サービスおよびサブスクリプションを、パーソナルコンピューティング、プリンティング、3Dプリンティング、ハイブリッドワーク、ゲーミング、その他さまざまな分野で提供しています。
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