株式会社ブイキューブ
省力化しつつ、参加者からは満足度の高い回答結果が多くを占める結果に
株式会社ブイキューブ(本社:東京都港区、代表取締役社長 国内CEO:高田雅也、以下 ブイキューブ)は、三菱UFJアセットマネジメント株式会社(本社:東京都港区、取締役社長:横川 直、以下 三菱UFJアセットマネジメント)が開催する「退職金活用セミナー」の、ハイブリッド開催を支援したことをお知らせいたします。 イベントはブイキューブが運営するハイブリッド型専用スタジオ内と、オンライン配信のハイブリッド型で開催され、会場・オンラインあわせて130名以上の方が参加されました。開催後のアンケートでは、7割超の方が満足・やや満足と回答しています。
■ハイブリッド型イベントを導入する前の課題、導入経緯について
三菱UFJアセットマネジメントは三菱UFJフィナンシャル・グループの中核の運用会社で、総合的に資産運用サービスを展開しています。今回は退職金の運用について、退職金を受け取った人や退職を控えた人を対象にした「退職金活用セミナー」をハイブリッド型で開催いたしました。本セミナーは従来、各販売会社の支店でそれぞれに開催されていました。しかし、働き方が多様化する中でセミナーに興味を持つ層が広がっていること、それに伴い、より多くの方が参加しやすい形式への開催方法に、変更することにしました。しかしハイブリッド開催のノウハウが少なかったため、適切な運用ができるパートナーを探していました。
■ブイキューブのハイブリッド型イベント導入支援
ブイキューブのイベントDXソリューションでは、エグゼクティブイベントにも対応可能な内装、配信設備を完備した、ハイブリッド型専用のスタジオをご利用いただけます。
当日はゲストスピーカーとして税理士を招き、セミナーだけでなくディスカッションやQ&Aセッションも実施しました。
こうしたコンテンツに合わせた会場セッティング、配信設定設備の手配・配信運用はすべてブイキューブが担当しています。開催後のアンケートでは、会場・オンライン両方の参加者から、7割を超える方が満足・やや満足と答える結果が出ています。
■ブイキューブのイベントDXソリューション導入の決め手
以下の点が評価され、ブイキューブのハイブリッド型イベントサポートが導入されました。
・ハイブリッドに特化した専用スタジオがある
・安定したオンライン配信の豊富な実績がある
・煩雑な配信作業は専門スタッフにお任せできる
実際の導入後、同社からは次のようなコメントをいただいています。
「弊社の「退職金活用セミナー」は、退職金を受け取った人、あるいは退職を控えた人を対象に、退職金の資産運用や税務上の賢い受け取り方などについて多様な角度から情報を発信するものです。今回、ブイキューブの専用スタジオを使って退職金活用セミナーとしては初めて、オンラインと会場のハイブリッド形式で開催しました。
これまで各販売会社の支店などを会場にして小規模に開催したことはありましたが、今回比較的大規模かつハイブリッド形式で開催したのは、働き方が多様化する中でセミナーに興味を持ってくださる人の層も幅広くなっており、遠方の方もいらっしゃることから、より多くの方が参加しやすい形式で開催できないかと考えたからです。
以前に内覧させてもらったことのあったブイキューブのスタジオはとてもかっこよく、この場所でハイブリッド開催できれば非常にワクワクしたイベントにできるのではと感じていました。
弊社のスタッフにもオンライン配信のノウハウは多少ありましたが、ハイブリッドとなると話が異なります。セッティングから撮影、配信まですべてお任せして開催でき、それによって弊社側も最小限のスタッフで実施することができると考え、スタジオの利用を決めました。実際、当日も終始スムーズに開催でき、特に会場にお越しいただいた方々の満足度の高さはアンケート結果にも示されていて、私どもも非常に満足しています。」
ブイキューブでは、今後もお客様のコミュニケーションDX実現に向けて、様々なコミュニケーションサービスを提供してまいります。
三菱UFJアセットマネジメントの導入事例の詳細(導入前の課題や導入効果など)はこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/eventdx/case/eventdx139.html
ブイキューブのイベントDXソリューションの詳細はこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/eventdx
【ブイキューブとは https://jp.vcube.com/】
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。