AUTHENTIC JAPAN株式会社
今年度、全国10を超えるトレイルランニングレースで携行義務化
山や海での行方不明者の位置を特定する捜索サービス「ココヘリ」を運営するAUTHENTIC JAPAN株式会社（本社：福岡市中央区、代表取締役社長：久我 一総）は、「Trans Japan Alps Race 2024（以下、TJAR 2024）」の装備品としてココヘリが指定されたことをお知らせします。なお、2024年6月22日（土）～23日（日）の選考会では推奨装備品、8月10日（土）～18日（日）の本大会では必携装備品となります。
トレイルランニングレースでの携行の義務化について
ココヘリは、17万人が利用する山岳遭難捜索サービスです。ユーザーは専用の電波を発信する発信機を持つことで、山岳遭難時に発信機と受信機の「直接通信」を用いて位置を特定され、捜索時間を大幅に短縮できます。
ココヘリは今年度、「TJAR 2024」をはじめ10を超えるトレイルランニングレースで携行が義務化されました。トレイルランニングは、登山よりもスピードが速いため、ランナーがいつの間にかレースコースから外れる可能性が高い競技です。またコースが長距離かつランナーへの負荷も高いため、急な病気やケガで動けなくなり、山岳遭難につながるといった不測の事態も想定されます。こうした事態への備えとして、ココヘリの高い機能が評価されました。
「TJAR 2024」について
2002年の開始以来、隔年で開催される、今年で12回目のトレイルランニング大会です。日本海側の富山県から太平洋側の静岡県まで、日本アルプスの名峰を縦走しながら、8日間で415kmを走破します。参加者は厳しい参加資格を課され、実技と筆記試験による選考会をくぐり抜けた30名。これらのことから「日本一過酷な山岳レース」とも称されます。
大会ウェブサイト https://www.tjar.jp/index.html
山岳遭難の現状
日本の山岳遭難は増加傾向にあります。警察庁「令和５年における山岳遭難の概況等」によると、2023年の山岳遭難者数は3568名、山岳遭難件数は3126件と、それぞれ統計を取り始めてから最も多くなりました。警察庁は、入山前の登山届の提出と、GPS機器の携行を呼びかけています。
警察庁ホームページ「山岳遭難・水難」 https://www.npa.go.jp/publications/statistics/safetylife/sounan.html
ココヘリを携行義務化したトレイルランニングレース
奥武蔵ロングトレイルレース https://okumusashi105k-race.com/
DEEP JAPAN https://www.deepjapanultra.com/
The 4100D マウンテントレイル in 野沢温泉 https://s-mountain.com/nozawa/
TJAR https://www.tjar.jp/index.html
白馬国際クラシック https://s-mountain.com/hakuba/
上州武尊スカイビュートレイル https://skyviewtrail.com/
Niseko Expedition https://nisekoexpedition.jp/
ハセツネＣＵＰ https://www.hasetsune.jp/topics/20240516.html
カムロトレイルラン https://www.kamuro-trail-running.com/
甲州アルプスオートルートチャレンジ https://kousyu20171119.jimdofree.com/
会社概要
AUTHENTIC JAPAN株式会社
代表取締役社長：久我 一総
本社：福岡県福岡市中央区赤坂1-6-15-4F
URL：https://www.authjapan.com/
事業内容：山岳遭難対策制度「ココヘリ」などの展開
「ココヘリ」とは
「ココヘリ」は会員に専用の電波を発信する発信機を貸与し、山岳遭難時に受信機を持った民間提携ヘリコプターを始めドローンや民間地上捜索隊を出動させ、発信機と受信機の「直接通信」を用いて登山者の位置を特定することで、捜索時間を大幅に短縮できるサービスです。
遭難が発生するような山岳地帯ではスマートフォンの電波が届かないことが珍しくありません。ですが、「ココヘリ」は携帯電話の通信網に頼らない「直接通信」なので、山岳地帯での迅速な捜索が可能となります。こうした「命を守る」ことへの高い性能が登山家に強く支持され、会員数は17万人を超えるまでに達しています。
代表取締役 久我 一総の略歴
1978年 福岡生まれ。西南学院大学を卒業後、パナソニック株式会社に入社。英国子会社へ出向。帰国後、商品企画部門に異動し、北米向けの無線機器を企画。 2012年同社を退職し、AUTHENTIC JAPAN株式会社を起業。
