アルテリアの「IPトランジットサービス」を アット東京のデータセンター「中央センター (CC1)」 内にて提供開始

アルテリア・ネットワークス株式会社
～サービス拡充で更なるIPバックボーン強化へ～

アルテリア・ネットワークス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：阿部 達也、以下：アルテリア）は、「IPトランジットサービス」を、株式会社アット東京（本社：東京都江東区、代表取締役社長：泉田 達也、以下：アット東京）のデータセンター「中央センター（以下：CC1）」内にて提供開始します。



背景と目的


　アルテリアは、 高品質な通信サービスを提供するため、IPバックボーンの拡張を積極的に進めてまいりました。※1
　この度、更なるIPバックボーン強化を推進すべく、インターネット接続サービスやクラウドサービスを提供する事業者等向けの「IPトランジットサービス」を、通信インフラ事業者が集積する「CC1」内にて、提供開始します。2023年12月に発表した、東京港を横断する通信用光ファイバーケーブルを活用し※2、アット東京が新設する中央第3センター（CC3） にもシームレスな提供を実現します。これにより、接続拠点が集積するアット東京のデータセンターとアルテリアが提供するIPバックボーンを通じ、効率的かつ高品質な国内外のネットワーク接続を行ってまいります。今後もサービスの拡充とともにIPバックボーンの強化を進め、インターネット社会を支えていきます。

■　提供開始日
　2024年8月（予定）

■　IPトランジットサービス概要
　xSP※3様向けに、ルーティングプロトコルにBGPを使用した高品質なインターネット接続サービスです。VECTANT（AS2519）は、国内で最も歴史あるISPのひとつで、大容量、高品質、低価格を求められるxSP・CATV事業者様にも数多くご利用いただいています。 国内外のxSPとピアリングを行い、リーチャビリティの優れた対外接続経路を保有。さらに、複数の海外トランジットと接続することにより、障害時のリスク分散を行い、可用性を最大限に確保しています。
IPトランジットサービスページ： https://www.arteria-net.com/business/service/internet/xsp/transit/

■　アット東京 中央センター（CC1）の主な特長
　「CC1」は、世界最高水準のファシリティーや30社を超える国内外通信事業者の、接続拠点の集積などによる設備・環境の優位性とネットワーク接続性の両方を兼ねそなえた、世界最大級のデータセンターです。約14万平方メートルの総床面積により、高い拡張性を誇っています。 24時間365日の日英バイリンガル対応、データセンター事業者ならではの豊富な運用ノウハウとホスピタリティを持っています。

　※1　関連リンク
　IPバックボーンをロンドンに延伸・拡張
　https://www.arteria-net.com/news/2023/0117-01/
　※2　関連リンク
　日本で初めて東京港を横断する通信用光ファイバーケーブルを敷設し陸・海の冗長ルートでのデータセンター間接続を実現
　https://www.arteria-net.com/news/2023/1219-01/
　※3 xSP（Any type of Service Provider）とは、ネットワークを介してサービスを提供する各種サービスプロバイダの総称。

＜アルテリア・ネットワークス株式会社　会社概要＞
代表者　　　　代表取締役社長執行役員　阿部 達也
所在地　　　　東京都港区新橋六丁目9番8号　住友不動産新橋ビル
創業　　　　　1997年11月4日
URL　　　　　https://www.arteria-net.com/

【アルテリア・ネットワークスについて】
1997年の創業以来、自社保有の光ファイバーによる大容量のバックボーンとアクセスラインを活用し、法人向けに、お客さまのニーズに合わせてオーダーメイドのネットワーク環境を構築するネットワークサービスと、専有型による安定的な高速通信を提供するインターネットサービス、マンション向けに国内シェアNo.１*1のマンションインターネットサービスを展開しています（マンションインターネットサービス提供元：グループ会社 株式会社つなぐネットコミュニケーションズ）。これらのサービスを基盤にし、新たな価値を創出するDXサービスを拡充してまいります。
「日経コンピュータ 2023年8月31日号 顧客満足度調査 2023-2024」では「ネットワークサービス部門」において2年連続で1位を受賞しました。

つながる地球に、新しい鼓動を。
持続可能な世界の実現に貢献するため、独自に築き、磨き上げてきたネットワークにより、世界に新たな鼓動を伝えていきます。

＊1　株式会社MM総研「全戸一括型マンションISPシェア調査」（2023年3月末）

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