都庁より高い！ 小田急本館跡地に約260mのビル、2029年度竣工予定
計画建物（イメージ）
小田急電鉄と東京地下鉄（東京メトロ）、東急不動産の3社が事業主体となる「新宿駅西口地区開発計画」では、3月25日に3社共同事業「A区」にて新築着工した。2029年度の竣工を目指し、小田急百貨店新宿店本館の跡地に地上48階建てのビルを建設する。
新築着工（安全祈願祭）の様子
本計画は、「新宿グランドターミナルの実現に向けた基盤整備」「国際競争力強化に資する都市機能の導入」「防災機能の強化と環境負荷低減」の3つの項目を整備方針とし、エリアの特性を踏まえた「商業」と「オフィス」を主用途とした開発計画として、小田急電鉄・東京メトロが推進している。
この価値を最大化するために、まちづくりや開発事業の知見をはじめ、多様なソリューションとソフト面でのノウハウを取り入れるべく、2月には東急不動産が正式に参画し、3社共同事業として今般の新築着工に至った。
用途断面図
A区は地上48階地下5階となり、最高高さおよそ260m。敷地面積はおよそ8060平方メートル、延床面積はおよそ25万1000平方メートル。主要用途は、商業、事務所、駅施設等。
今後は、小田急電鉄、東京メトロ、東急不動産の3社が相互協力することで、世界一のターミナル「新宿駅」をはじめ、日本有数のオフィス街とエンターテインメント性豊かな繁華街という異なる顔を持ち、オフィスワーカーや国内外旅行者、来街者など、さまざまな人が行き交う多様性に富んだ新宿という街において、新たなランドマークを創出していく。
計画建物イメージパース
商業機能イメージ（地下1階・駅コンコース）
ビジネス創発機能イメージ
オフィス機能イメージ（ロビーエリア）
ZEB Readyを達成
本計画の「A区」の事務所用途において、2023年12月に建築物省エネルギー性能表示制度（BELS）評価を取得し、「ZEB Ready」を達成した。ワークプレイスとしての機能性と環境配慮を両立させた、高機能なオフィス空間を目指す。
本計画のZEB Ready認証ラベル