株式会社Libry/リブリー
2024年4月、東京書籍の高校数学・高校理科の学習者用デジタル教科書をLibryで提供開始
株式会社Libry（本社：東京都港区、代表取締役CEO：後藤 匠）の提供するデジタル教科書・教材プラットフォーム「Libry（以下、リブリー）」は、この度、東京書籍株式会社（本社：東京都北区、代表取締役社長：渡辺能理夫 以下 東京書籍）の発行する高校数学・高校理科の学習者用デジタル教科書プラットフォームに採用されました。本デジタル教科書の提供開始は2024年4月となります。
2024年4月より東京書籍の高校数学・高校理科の学習者用デジタル教科書を「リブリー」にてご利用いただけるようになります。また、それに合わせて、副教材のリブリー版も増え、既に提供している教材も含め東京書籍の教科書・副教材のラインナップは67書目になります。また、今回、東京書籍の学習者用デジタル教科書プラットフォームとして採用されたことで、「リブリー」は高校数学・高校理科の教科書を発行する出版社５社のうち４社の学習者用デジタル教科書を提供するプラットフォームとなります。当社は今後も学習者や先生に寄り添ったデジタル教科書・教材プラットフォームの開発・提供を通じて、当社のビジョンである「一人ひとりの可能性を最大限に発揮できる社会」をつくることに貢献してまいります。【対象コンテンツ】
2024年4月に提供を開始するデジタル教科書は以下の通りです。（副教材を含めたラインナップは別紙参照）
学習者用デジタル教科書単体の販売に加え、教育現場のニーズを的確に捉えた副教材とのセット商品も販売いたします。
【東京書籍 取締役 編集局次長 小笠原敏成 氏 コメント】
2024年4月より東京書籍の高校数学・理科の「学習者用デジタル教科書」および「教科書準拠問題集」を株式会社Libry様から提供します。これにより、リブリーのデジタルプラットフォームからは、教科書＋準拠問題集・入試対策問題集＋参考書による商品ラインナップが揃うことになり、リブリープラットフォームがもつ教材間の「問題検索」「復習支援」や「苦手分野の分析」などの機能を最大限に活かすことができるようになります。
生徒一人ひとりに合わせて最適な問題をレコメンドできるようになり、生徒はこれまで以上に学習効果の実現が期待できます。
【Libry 代表取締役CEO 後藤匠のコメント】
東京書籍様とは2019年から副教材において協業してまいりました。この度、東京書籍様にとって非常に重要な「教科書」のリブリー化によって、今後、さらに深く協業していくことになります。
当社は学習者にとって、「最良の教材」と「最良のプラットフォーム」を自由に組み合わせられる学習環境を目指しています。今回、リブリーに搭載される教科書を含めた多様なコンテンツは、先生にとって重要な選択肢となるため、学習者の皆様に届けられることを非常に嬉しく思います。【補足情報】（１）デジタル教科書・教材プラットフォーム「リブリー」
学校で採用されている教科書や問題集をデジタル化し、学習履歴に基づいた個別最適化学習ができるAIドリル機能で生徒一人ひとりの学習状況や理解度に合わせた学びをサポートします。また、先生向けには管理ツールを提供しており、宿題管理業務の負担軽減や学習履歴データに基づいた指導や評価などにお役立ていただいています。（２）高校にも広く浸透してきている学習者用コンピュータ
高校においても、2023年7月に文部科学省が公開した「高等学校における学習者用コンピュータの整備状況について」によると、全国の68%（32都道府県）の自治体で1人1台の学習者用コンピュータが整備されています（※1）。他の自治体も15%（7都道府県）が80%以上の整備率、17%（8都道府県）が60%以上の整備率となっており、高校においても1人1台の学習者用コンピュータ整備が急速に進んでいます。※1：各都道府県の公立高校における学習者用コンピュータの整備率を算出している。PC教室における共用端末の配備は含まない。
参考：高等学校における学習者用コンピュータの整備状況について （令和5年度当初）（文部科学省）
https://www.mext.go.jp/content/20230711-mxt_shuukyo01-000020467_001.pdf（３）高校におけるデジタル教科書はこれからの普及が期待される
文部科学省は「児童生徒の学びの充実や障害等による学習上の困難の低減を実現」を目的として、デジタル教科書の普及実証事業を進めており、令和6年度は小中学校のデジタル教科書普及促進のため、18億円（前年度予算額18億円）の予算を要求しています。
高校の領域においては、「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」によると、現在高等学校における学習者用デジタル教科書の整備状況（※2）は10.2%となっています。文部科学省の普及実証事業の対象ではないため、小学校の99.9%、中学校99.8%とは大きく差がある状況です。しかしながら、学習者用デジタル教科書について「整備する意向はあるが整備できていない高校」は27.2%ほどあり、今後、高校においてもデジタル教科書の普及が期待されます。※2：教科や学年を問わず1種類でも指導者用・学習者用デジタル教科書を使用していれば、整備していることとする。参考：令和６年度概算要求のポイント（文部科学省）
https://www.mext.go.jp/content/20230828-mxt_kouhou02-000031628_1.pdf参考：令和４年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果（概要）（文部科学省）
https://www.mext.go.jp/content/20231031-mxt_jogai01-000030617_1.pdf【会社概要】
■東京書籍株式会社
所在地：東京都北区堀船 2-17-1
代表者：渡辺能理夫
コーポレートサイト：https://www.tokyo-shoseki.co.jp/
■株式会社Libry
所在地：東京都港区芝浦3-3-6 東工大田町CIC409
代表者：後藤 匠
コーポレートサイト：https://about.libry.jp/【別紙】
「リブリー」で提供されるデジタル教科書・教材コンテンツ一覧
