エム・シー・ヘルスケア株式会社
医療DXの実践―院内スマホ520台導入を実現した「病院と企業コンソーシアム」の協働
恵寿総合病院 神野正博理事長（中央）とコンソーシアムの主要メンバー（右から２人目:エム・シー・ヘルスケア事業開発部長 松本恵理子 ）
エム・シー・ヘルスケア株式会社（東京都港区 代表取締役社長 三池正泰）は2023年４月、社会医療法人財団董仙会（石川県七尾市 理事長 神野正博）が運営する恵寿総合病院（病院長 鎌田徹）にiPhone520台の導入サポートを行いました。
iPhoneと電子カルテ・ナースコールなどを連携した点、ほぼ「１人１台ですべての業務が完結する体制」を敷くなど、全国的にみても特筆すべき事例です。これから恵寿総合病院はグループ内の介護施設などにも展開していく予定であり、さらなるサポートを行ってまいりますので、お知らせいたします。
「コトセラ」を連携ハブとしたiPhone導入支援
エム・シー・ヘルスケアは医療材料・医薬品の調達や物流支援（SPD）、医療機器整備のサポートなど、「モノ」を切り口とした医療機関向けソリューション事業を提供してきました。近年では病院DXを支援するなど、「コト」にかかわる調達支援にも力を入れており、医療機関向けのサービス比較サイト「コトセラ」を中心に展開しています。
今回の恵寿総合病院におけるiPhone導入は、エム・シー・ヘルスケアの「コトセラ」が持つマッチング機能の強みを生かして、NTTコミュニケーションズ株式会社 北陸支社、西日本電信電話株式会社 北陸支店、住友電設株式会社とともに４社のコンソーシアム型の支援体制で実現したもの。2022年８月から約８カ月という比較的短い準備期間で、520台という大規模な院内スマホの導入案件を成功に導きました。
エム・シー・ヘルスケアは、高まる医療機関のスマートフォン導入ニーズを的確に捉え、導入支援業務に引き続き注力してまいります。
恵寿総合病院 神野正博理事長（右）と４社で行った振り返り。
本件にかかる４社の主な役務・サービス内容
・エム・シー・ヘルスケア株式会社
プロジェクト管理全般を担務。院内スマホ導入にかかる必要なソリューション選定、４社の連携体制の構築など。
・NTTコミュニケーションズ株式会社 北陸支社
iPhone端末の調達。院内の電波状況調査及び改善。法人向けFMCサービスの提供（サービス名：オフィスリンク）。
・西日本電信電話株式会社 北陸支店
院外使用も想定したセキュリティ対策の構築。PBX（公衆網と構内電話機を接続する交換機）の更新。電子カルテとの連携。システム全体の設計。
・住友電設株式会社
ナースコール設備とスマホをつなぐゲートウェイの設置・保守作業及びナースコールアプリの提供。
なお、本プレスリリース内容については、専門誌『最新医療経営Phase3 2024年１月号』（日本医療企画）の巻頭に詳細な記事が掲載されています。併せてご覧ください。
スマートフォンで行うコミュニケーションのイメージ
本件に関するお問い合わせ先
〒108-0075東京都港区港南2-16-1
品川イーストワンタワー12階
エム・シー・ヘルスケア株式会社 コトセラ事業ユニット（担当：板橋）
https://supportbot-admin.userlocal.jp/pages/badc4ddc66d4d633a1de633f47db641e/form
■医療機関向けサービス比較・導入サポートサイト「コトセラ」はこちらから。
https://www.cotocellar.com/
