大日本印刷株式会社
「DNPカラーコミュニケーションサービス」「DNPカラー診断サービス」の提供を開始
大日本印刷株式会社（本社：東京 代表取締役社長：北島義斉 以下：DNP）は、対象物の色情報をデジタル化し、離れた場所でも同じ指標で色情報を共有できる「DNPカラーコミュニケーションサービス」と、色をデジタル数値化して高精度の色判定を実現する「DNPカラー診断サービス」を開発しました。これらのサービスは、DNPが培ったカラーマネジメント技術を活用し、印刷物のほか、スマートフォンやパソコンのモニターなど異なる機器でも同一の色を再現することで、遠隔地でも色情報の確認や判断を可能にするもので、2023年4月に提供を開始します。
【開発背景】
働き方改革等によってリモート環境が広がり、国内の労働人口が減少するなか、モノづくりやオンライン診療などにおいて、離れた場所の間で、より簡便に色情報を共有したいというニーズが高まっています。ただし、照明やモニター等の機器の違いによる色の見え方の変化や人の主観で、同一のイメージが共有できないため、遠隔のモニターで色情報を共有する環境を構築することが難しく、これまでは同じ場所で対象物の色情報を共有することが主流となっていました。
こうした課題に対してDNPは、長年培った色設計や色再現技法等のカラーマネジメント技術を基に、デジタルでの色共有を可能にする「DNPカラーコミュニケーションサービス」とデジタルでの色判定を可能にする「DNPカラー診断サービス」を開発しました。こうしたDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進によって、顧客企業等の色調管理のワークフロー設計や環境構築を支援します。
【サービスの特長】
■DNPカラーコミュニケーションサービス
専用カメラで撮影した対象物の色情報を照明環境等に依存することなくデジタル化し、そのデータに基づいて、あらかじめ機器差がないように調整したモニター上に、正確な色調で対象物を表示します。
確認者の共通の指標として直感的に選べるカラーパレットを提示することで、遠隔でのスムーズなコミュニケーションを実現します。
化学繊維・ヘルスケア・工業製品のメーカー等での商談や、工場への製造指示等に活用できます。
■DNPカラー診断サービス
DNPは長年に渡り、様々な分野での色基準として活用できるカラーチャート資材を開発・提供しています。このカラーチャートを利用して対象物の色を正確にデジタル化し、「対象物の色が合っている／合っていない」などの判断ができるようにします。
判定基準となる色を数値化し、データベース・判定ロジックを構築します。環境光の影響を補正して撮影した対象物の色情報をデジタル化した数値と、目標とする色の数値を照合して確認することで、適正な色を判断します。
サンプル製品等の色調の優劣（対象物の色が合っているかどうか）について、即時の判断を可能にします。また、人の目や経験に依存していた色の判定をデジタル化することによって、品質の平準化を図ります。
農業分野における作物の収穫時期の判定、食品・飲料メーカーや工業製品のメーカー等における、製品の色の検査などでの活用を想定しています。
【今後の展開】
DNPは、コロナ禍で工場での印刷立ち会いや顧客企業との対面による色調確認が困難になったため、今回の技術を活用した「リモートでの色調管理」を一部で導入しました。その結果、色調確認のために工場に赴く時間とコストを大幅に削減できることがわかりました。
DNP は、「DNP カラーコミュニケーションサービス」と「DNP カラー診断サービス」を含むカラーマネジメ ント技術を活かしたサービス提供で、さまざまな業界・業種の企業の新たな価値創出に貢献するとともに、各社の DX 推進を支援します。また、本サービスを組み合わせたクラウド型汎用サービスとして、通信機能やデータ連動ができる運用体制等を構築し、2025年にその提供を開始するとともに、2025年で30億円の売上を目指します。
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