フィッシング詐欺、無料商法、ネットオークション詐欺、etc...

10代の10人に1人はネットで詐欺被害に遭っている!?

2021年10月12日 09時00分更新

文● 高橋暁子　編集●ASCII

10代男性の14.8％は被害に遭ったことがある

　10代はどの程度、金銭関係の詐欺被害に遭っているのだろうか。SMBCコンシューマーファイナンスの「10代の金銭感覚についての意識調査2021」（2021年8月）を見てみよう。

　詐欺などのトラブル被害に遭ったことがあるか聞いたところ、「あったことがある」は11.5％、「あったことはない」は88.5％と、約1割が被害経験を持っていることがわかった。「ある」の割合を性別で見ると、男性は14.8％と、女性（8.2％）と比べて6.6ポイント高くなっている。

金銭を伴うネット上のトラブルに要注意

ワンクリック／フィッシング詐欺、無料商法などに注意

　詐欺などのトラブルの被害に遭ったことがある人に、トラブルの種類を聞いたところ、「ワンクリック詐欺」（33.0％）が最多となった。特定ページを閲覧した後に契約成立した旨が表示され、金銭を騙し取られるパターンが多いようだ。

　続いて、「フィッシング詐欺」（21.7％）、「無料商法」（18.3％）、「ネットオークション詐欺」（16.5％）、「振り込め詐欺」（15.7％）となった。無料商法とは、最初のみ無料や格安でサービスや商品を提供し、高額な有料サービスを契約させたり、定期購入させるといった詐欺商法のことだ。

　なお全回答者に、これまでに詐欺などのトラブルの被害に遭いそうになったことがあるか聞いたところ、「あいそうになったことがある」は27.1％と約3割に上った。詐欺被害に遭いそうになった人の割合を性別で見ると、男性は29.2％、女性は25.0％だった。

　続いて、被害に遭いそうになったトラブルを聞いたところ、「ワンクリック詐欺」（52.8％）が最多。次いで、「フィッシング詐欺」（33.2％）、「無料商法」（19.9％）、「ネットオークション詐欺」（12.5％）、「マルチ商法・ねずみ講」（8.5％）と続く。

　これまで18歳未満の若者が高額契約をしてしまっていても、未成年者契約の取り消し（未成年者が法定代理人の同意を得ていない契約は取り消しができる、という民法の取り決め）によって取り消すことができた。しかし、2022年4月から成年年齢が引き下げられ、成年年齢は18歳になる。つまり18歳以上は未成年契約の取り消しができなくなるので、より一層の注意が必要となるのだ。

　大学生に聞いたところ、無料商法に引っかかったという学生もいたし、投資詐欺や副業詐欺に引っかかって、数万円以上も騙し取られている例が複数見られた。このような詐欺被害は珍しいことではないので、保護者は子どもたちにこのような詐欺が横行しているので注意すべきこと、万一トラブルに遭った場合はすぐに相談するように伝えてほしい。

■関連サイト

インターネットトラブル事例集（2021年版） - 総務省

著者紹介：高橋暁子
　ITジャーナリスト、成蹊大学客員教授。書籍、雑誌、Webメディアなどの記事の執筆、監修、講演などを手がける。SNSや情報リテラシー教育に詳しい。『ソーシャルメディア中毒』（幻冬舎）、『Twitter広告運用ガイド』（翔泳社）、『できるゼロからはじめるLINE超入門』（インプレス）など著作多数。テレビ、ラジオ、新聞、雑誌などメディア出演も多い。公式サイトはhttp://akiakatsuki.com/、Twitterアカウントは@akiakatsuki