EY wavespace Tokyo拡張オープン、セレモニーで中田英寿氏が話した「酒×ブロックチェーン」の話

2021年07月08日 17時00分更新

文● 貝塚／ASCII

日本酒×ブロックチェーンで信頼性のある情報を提供

　以下では、中田英寿氏のコメントを中心に、トークセッションの模様をお届けしたい。

　中田英寿氏は、現役引退後に、日本の文化、伝統、農業、モノづくりに直接触れたことで、世界に誇れる日本の文化や技術を再発見し、発信する活動を行なっており、特に代表取締役を務めるJAPAN CRAFT SAKE COMPANYでは、酒蔵やその銘柄、地域に根付く文化を、世界市場に向けて紹介している。

中田英寿氏は、現役引退後に、日本の文化、伝統、農業、モノづくりに直接触れたことで、世界に誇れる日本の文化や技術を再発見し、発信する活動を行なっている

　この日のトークセッションはJAPAN CRAFT SAKE COMPANYを通じた、テクノロジー活用によるイノベーション事例の紹介を主なテーマとした。

　中田英寿氏はトークセッションにおいて「かつては、国内に5000から6000の酒蔵があって、『住んでいるところの近くに酒蔵がある』状態が普通だった。そのような状態では、近くの酒蔵のことを地元の人はよく知っていて、お酒も各地域で消費されているので、外に向けて情報を発信する必要もなかった。

　ところが、あるとき流通が発達し、製品と情報が遠くに届けられるようになり、物流と情報が分かれてしまった。海外で日本酒が販売される場合、外国人は、お酒のラベルを見ても読めない。読めないものを買おうと思う人は少ない。そこで、情報をどう扱うかを考えた」と、日本酒の流通の歴史に触れた。

　そこでJAPAN CRAFT SAKE COMPANYが取り組んでいるのが、アプリ「Sakenomy」の開発や、ブロックチェーンの技術を用いた日本酒の管理システムの構築だ。

中田英寿氏は、ビットコインが登場したときに、ブロックチェーンの技術は流通に適用できると考えたと話す

　Sakenomyは、バーコードを読み取ることで「味わい」や「相性のいい料理」がわかる、酒蔵や日本酒の情報をデータベース化したアプリだ。自分が飲んだ日本酒を記録していけば、自分に合った日本酒を提案してくれるなど、専用の「ソムリエ」を持ったかのような使い方もできる。

　一方のブロックチェーンについて、中田英寿氏は「ビットコインというものが出たときに、この技術は製品と情報を信頼できるデータとして結びつけ、消費者の元へ届けることに使えると思った」と話した。

　また「ワインも日本酒も、同じ銘柄の同じように見える2本の味が、ぜんぜん違うことがよくある。これは生産者から出荷されて、消費者の元に届くまでの保管状態がバラバラなために起こるが、ブロックチェーンの技術を使うことで、どこで、何日間、何度で保管されていたのか、すべてがわかる。

　日本酒にブロックチェーンを掛け合わせることは生産者にとってもメリットになる。酒蔵は、前年の出荷数などを元に、原料の仕入れを行なうので、常に先行投資が発生していて、リスクを背負っている状態。

　海外のディストリビューターやレストランも巻き込んでブロックチェーンを活用すれば、在庫の状況など、国をまたいで、皆で状況を同じように把握できる。使い方次第で、『在庫が少なくなってきたら出荷をする』といったことも可能になり、酒蔵にとっても機会損失を減らせ、コストの削減にもなる」と、ブロックチェーンの技術をお酒に適用することの意義にも触れた。