アジアパシフィック地域における、2021年以降に予想される新しい働き方に関する調査
約8割の従業員がオフィスワークとテレワークの融合を望んでいる シスコ「Workforce of the Future」調査結果を発表
2021年01月14日 16時30分更新
シスコシステムズは1月14日、2021年以降に予想される新しい働き方に関する調査結果「Workforce of the Future」を発表した。
本調査は、ロックダウン開始以降10日以上連続してテレワークで働いたアジアパシフィック地域の従業員1万4063人を対象に、2020年9月8日～10月15日にかけて実施したもの。調査地域は、オーストラリア、インド、中国、日本、韓国、タイ、台湾、インドネシア、マレーシア、フィリピン、ベトナム、シンガポール、ニュージーランド、香港の14ヵ国。2人～500人以上の多数の業種に渡った企業の従業員を対象とした。
調査の結果、従業員は今回の出来事を転換点として捉えており、ワークプレイスに関連する文化規範に異議が唱えられていることが明らかになったという。
日本において、ほとんどの仕事がコロナ禍以前からテレワークであった従業員は調査対象の10.07％に過ぎなかったが、回答者の85.84％は、職場をいつどのように使用するかの決定権の向上、つまり職場での仕事とテレワークの融合を望んでいると回答したとのこと。
また、多くの従業員が新しい働き方で出現した多くのメリットを維持したいと考えていることもうかがえたという。出現したメリットの回答として多かったものは、自律性の向上（51.94％）と分散したチームとの良好な作業（45.16％）。そのほかの回答は、迅速な意思決定（36.79％）など。
前向きの変化も生じており、31.31％の回答者がチームがそつなく仕事をこなすことへの信頼感が向上したと回答。さらに、55.83％は今後も移動を減らし、移動に要する時間を生産性の向上に活用したいと考えていることが判明したという。
企業は、従業員が家庭と職場の両方で同様のテクノロジーを利用できるようにするべきであると考える回答者も多かったようだ（60.12％）。実際にリモートワークから得られた大きな教訓として、42.37％の回答者が、同じ部屋にいなくても従業員間の効果的なコラボレーションは可能であると証明されたことと回答した。
調査では、あらゆる年代の従業員がスキルアップを望んでいることも明らかになった。回答者の58.03％は、2021年にビジネスを成功させるには、テクノロジーとデジタルスキルの一層のトレーニングが重要であると考えているという。
そのほか、34.40％の回答者が、より多くの運動を日常ルーティンに組み入れられたと回答。65.10％の回答者が、1日だけトップ（CEO）になれるとすれば、新しい働き方の世界での効果的なコラボレーションとコミュニケーションの確保を優先させると回答した。
