滋賀県でバルブ製造販売を手掛ける、沢村バルブが「LINE WORKS」を導入

ワークスモバイルジャパン株式会社
グループトークを活用し検査にかかる時間を短縮、図面をDriveに保存し作業効率化


ビジネス版LINE「LINE WORKS」を提供するワークスモバイルジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：石黒 豊、以下 ワークスモバイルジャパン）は、沢村バルブ株式会社（本社：滋賀県彦根市、代表者：沢村 直幸）が「LINE WORKS」を導入したことをお知らせいたします。




沢村バルブでは、造船業をはじめ、各種プラントや発電所など幅広い業態で使われるバルブを製造販売しています。数年前からバルブ製造は本社とは離れた工場で行っており、製品が完成すると社員が工場に赴いて検査を行います。社員が検査の合格・不合格の判定について相談をしたい時、担当者にすぐに連絡がつかないケースがあり、判定までに時間がかかってしまうという課題がありました。

検査の結果、規格に合わないなどの問題が生じたときは、メールや電話などで本社に連絡・報告を行いますが、製品の状況や問題の発生状況を言葉だけで伝えることが困難でした。「LINE WORKS」を導入したことで、現場で製品の写真を撮り、社員全員で一斉に確認ができるようになりました。

また、「LINE WORKS」ではトークと画像をセットでログに残して長期間保存することができ、ISO対応にも有効だったことが導入の決め手となりました。


■沢村バルブの「LINE WORKS」導入効果

1.グループトークを活用し、作業のスピードがUP
「組み立て」「鋳物部品手配」「検査」「機械加工」「見積もりと受注」など目的に応じたグループトークを作成。一番活発に利用されている「検査」というグループトークでは、毎日集荷前の検査、工場からの製品の受入検査、水圧検査など、さまざまな検査結果が投稿され、検査中の動画や問題箇所の写真など、写真と動画の両方を活用した報告が行われています。また、完成した製品の検査の判定では、写真共有やメンション機能を活用し、即座に他の社員の判断を仰ぐことができます。これらのことから、現在の検査に要する時間は、従来の半分以下に削減できており、作業効率化に貢献しております。


2. トーク履歴から情報を吸い上げ、製品の修理や新しい製品づくりのヒントとして活用
バルブは使用期間が長く、納品からかなり年月を経た製品の補修やバージョンアップを依頼があります。それぞれの製品について、不具合生じた時期や内容、過去の補修状況やお客様からの要望を、過去の状況がトーク履歴から確認できるようになっています。トーク履歴を確認することで、バージョンアップの際にどこを修正すべきかの理解が早まると同時に、新たな製品づくりのヒントにもなっています。

3.Driveに図面を保管し、大量の図面の持ち運びが不要に
沢村バルブのLINE WORKS共有ストレージ（Drive）には、数百枚の製品の図面が保存されています。製品検査において、製品が規格に沿っているかの判断基準となる「公差*」は、製品別に異なるため製品ごとに覚えておくことは困難です。「LINE WORKS」導入以前は、全ての図面を工場に持参する必要がありましたが、現在はDriveに格納された図面を手元のスマホですぐに確認できるようになり、検査の手間を大幅に削減することができました。

ワークスモバイルジャパンは、製造業におけるコミュニケーションや情報共有を円滑にし、業務効率向上に貢献する取り組みを進めてまいります。

※ワークスモバイルジャパン株式会社WEBサイトにおいて、沢村バルブへのインタビューを掲載しております。
https://line.worksmobile.com/jp/cases/sawamura-valve/


「LINE WORKS」とは
チャットやスタンプはもちろん、掲示板、カレンダー、アドレス帳、アンケートなど、仕事で活用できる充実したグループウェア機能を揃えた「ビジネス版LINE」です。なじみのあるコミュニケーションアプリ「LINE」のような使いやすさのため、ユーザーの教育も必要なく、導入したその日から誰でもすぐに使えます。2019年8月に発表された「ソフトウェアビジネス新市場2019年版」※1では、2年連続で有料ビジネスチャット国内シェアNo.1を獲得しました。
※1：出典 富士キメラ総研「ソフトウェアビジネス新市場2019年版」


■会社概要
社名：ワークスモバイルジャパン株式会社
本社：東京都渋谷区神宮前1-5-8 神宮前タワービルディング11F
設立：2015年6月　代表者：代表取締役社長 石黒豊　資本金：55億2,000万円
URL：https://line.worksmobile.com/jp/

※記載の会社名、製品名は、それぞれ会社の商標または登録商標です。
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