ナビプラス（株）が17日発表した「国内EC売上TOP500サイトの『カゴ落ちメール』の導入調査」によると、ECサイトで買い物カゴに商品を入れたままで離脱したユーザーをメールでフォローする「カゴ落ちメール」の導入数は61サイトで、普及率（2016年夏）は、前年比約1．8倍の12．2％となった。
同調査は2016年の通販・EC企業売上上位500サイト（日本ネット新聞のランキング）を対象とした調査。調査期間は8月1日～9月15日。
「カゴ落ちメール」の導入サイトは、15年夏が34サイト（6．8％）、15年冬が50サイト（10％）、16年夏が61サイト（12．2％）となり、普及率は15年夏から1年間で約1．8倍になった。
年商1000億円以上の企業での普及率は38．5％で、年商50億円以下でも普及が進んできている。
配信のタイミングは、最もコンバージョン率が高いとされる「サイト離脱後1時間以内」の配信が約4倍増となり、サイト離脱後に早く1通目のメールを配信する傾向が高まっていた。
メールの内容は94．8％が商品情報（商品名・画像など）を掲載しているもので、大半でカゴに入れた商品を掲載していた。件名の多くは、カゴに残った商品を伝える内容で、キーワードのトップ5は「商品名」「サイト名」「買い忘れ」「お知らせ」「ユーザー名」となった。
同調査では、「カゴ落ちメール」は大規模なシステム投資やシステム開発が必要なく、今後も中堅ECサイトを中心に普及していくと予測。購入の一歩手前で離脱したユーザーに再訪問を促すことで、カート放棄率の改善、売上アップのために必要不可欠な施策になるとした。
