（公社）日本通信販売協会（JADMA）が25日発表した「機能性表示食品制度に関する調査」によると、機能性表示食品の購入経験率は最近1年間で21％で、サプリメントユーザーでは31％に上ることがわかった。
同調査はインテージマイティモニターより条件抽出した20～79歳の男女5611人を対象にしたインターネット調査。調査期間は3月4～7日。
機能性表示食品の認知度は、「内容まで知っている」が12％で、「名前は知っているが内容は知らない」を含めると認知度は64％となった。サプリメントユーザーで認知が高い傾向があった。
機能性表示食品の認知項目では、「確かに知っている」「聞いたことがある気がする」を合わせると、「科学的根拠（エビデンス）に基づいている」の認知が54．8％、「安全性が確認されている」は55％、「科学的根拠（エビデンス）に基づいた機能表示がされている」が47．4％となり、安全性や科学的根拠に基づいていることの認知度が高かった。一方、「消費者庁のHPで情報提供されている」は「知らない」が70．5％、「事業者責任の制度である」は「知らない」が70．2％に上り、名前は知っていても、制度自体はよくわかっていない消費者が多いことが判明した。
機能性表示食品の魅力項目では、「魅力的である」「やや魅力的である」を合わせた数値は、トップが「安全性が確認されている」で65．5％、2位は「製造・品質の管理体制が明らかである」が63．2％、3位が「科学的根拠（エビデンス）に基づいた機能表示がされている」の59．6％となった。
また、一般のサプリメントに対して「効果に関する科学的根拠（エビデンス）がない」「商品の働きがわかりにくい」など、サプリメントに不満・不安を感じている人の方が、機能性表示食品の購入経験率が高くなる傾向があった。
