（株）富士経済が1日発表した報告書「通販・e－コマースビジネスの実態と今後 2016」で、2014年の国内通販市場は8兆1747億円となった。
同報告書は、ECを中心に拡大する通信販売（通販）の国内市場を調査したもの。B2Cの物販を対象とした通販市場を通販形態別（カタログ通販、テレビ通販、ラジオ通販、EC）と、商品カテゴリー別（食品・産直品、健康食品・医薬品、アパレル、家電・PC、書籍・ソフトなど）に分類し、各市場の現状を分析して今後を予測した。
2014年の国内通販市場は8兆1747億円、2015年はECが市場拡大をけん引し8兆4948億円（見込）、2017年は9超1378億円（予測）。うち食品・産直品市場は2014年が1兆2096億円、2015年が1兆2961億円（見込）、2017年が1兆4540億円（予測）。アパレル市場は2014年が1兆7215億円、2015年が1兆8106億円（見込）、2017年が1兆9755億円（予測）とした。
EC市場は2014年に6兆1486億円となり、2017年には2014年比17．5％増の7兆2272億円になると予測。このうち、PC市場（PCサイトからの受注）は2014年に4兆1962億円で市場の68．2％を占めたが、2017年にはやや縮小して4兆1704億円が予測され、市場占有率は57．7％になるとみられる。一方、スマートフォン市場（スマートフォンサイトからの受注）は2014年に1兆4962億円で市場の24．3％を占めたが、2017年には2014年比57．6％増の2兆3573億円が予測され、市場占有率は32．6％になるとした。
「楽天市場」（楽天）、「Amazon．co．jp」（アマゾンジャパン）、「Yahoo！ショッピング」（ヤフー）、「DeNAショッピング」（ディー・エヌ・エー）、「ポンパレモール」（リクルートライフスタイル）の5つからなる仮想ショッピングモール市場は、2015年に前年比9．1％増の3兆3992億円となる見込み。市場は、消費者にとっては豊富な商品力やポイントサービス、出品者にとっても在庫管理や物流業務のアウトソーシングなど、双方にメリットのあるプラットフォームとして小売市場での位置付けを高めている。
