総合企画センター大阪は9月17日、「OTC医薬品（一般用医薬品）のネット通販市場」の調査を実施し、その結果を発表した。
同調査では、コンビニエンスストアやドラッグストア、スーパーなど注目企業20社のOTC医薬品ネット通販の事業戦略を実査・分析。これによると、OTC医薬品市場はサプリメントなどの健康食品との競合や長引く不況による買い控えなどもあり、ここ数年市場が停滞。こうした中、2013年にネット通販における第1類、第2類医薬品の販売解禁を受けて、OTC医薬品ネット通販市場へ参入する企業が増加し、中小の薬局などを含めると既に200社以上が参入を果たしているとした。
中でも、家電量販店の動きが活発で、家電量販各社は通販事業に注力していく上でOTC医薬品は集客力の向上に繋がる有望商材とみなし、同市場への参入ラッシュとなっている。また、ドラッグストアによる参入も目立ち、同業種は店舗による医薬品・日用品の販売を主な事業としていたが、他業種によるOTC医薬品ネット通販市場が活発化してきたことを受け、既存顧客の囲い込みを目的として同市場へ参入。こうした動きから今後、OTC医薬品ネット通販市場は大きく拡大する見通しと分析した。
■「調査詳細」（http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr110130113）
