実用語学ソフト「Rosetta Stone」の販売を行うロゼッタストーン・ジャパンは9月9日、ビジネスパーソン500人の男女を対象に「ビジネスと英語力に関する調査」の結果を発表した。
調査対象は全国の20歳以上のビジネスパーソン、回答数は500名（男性：271名／女性：229名）。調査期間は2010年9月3日～2010年9月6日で、調査方法はインターネット調査。
「ビジネスと英語力に関する調査」は、ビジネスシーンにおける英語への意識を調査することを目的に実施。調査の結果、「1年前に比べ、ビジネスで英語を話せることが重要だと感じる（54．2％）」と回答したビジネスパーソンは半数を超え、昨今の英語力への意識の高まりが浮き彫りになった。
また、「今後5年間で外国人の従業員が増えると思う（68％）」と答えた人は約7割に上り、職場におけるグローバル化を強く意識する現場のビジネスパーソンが増えている様子が伺える。一方、現在継続的に英語学習をしている人は全体の2割弱（17．4％）となり、英語への意識は高いにもかかわらず、実際に学習を継続できている人はまだ少ないことがわかった。
また、「勤務先に社内英語教育制度、もしくはサポート制度がありますか？」の質問に対し、「ない」と回答した人が約8割（81．4％）と高く、企業の従業員に対する語学サポート体制の整備が十分追いついていない現実が明らかになった。ビジネスのグローバル化に伴い、今後企業内のサポート体制の充実が一層要求される。
