博報堂生活総合研究所は9月7日、「オンラインショッピング・電子マネー利用に関する実態調査」の調査結果を発表した。
同社は生活者の意識や行動の変化から、将来の価値観や欲求の行方を予測するため、同じ条件の調査地域・調査対象者に対し、同じ質問を繰り返し投げかける定点観測型のアンケート調査「生活定点」を2年に1度実施している。今回、「生活定点」調査の時系列分析から、生活者の意識・価値観の大きな変化が見つかったと発表した。
調査によると、個人消費の低迷が指摘される中、オンラインショッピングと電子マネーの利用者は順調に増加を維持。2000年にはわずか5．0％だったオンラインショッピング利用者は、2010年には38．3％と4割に達しようとしている。この2年間も8．1ポイント増と、過去最大の上昇幅となった。また、電子マネーの利用者も、2006年の12．1％から2010年の30．0％と4年間で倍増している。
一方で、ディスカウントショップの利用者は、2002年の44．6％をピークに若干減少、通信販売の利用者もここ数年35％前後で横ばいとなっている。
