ネットレイティングス(株)は25日、2001年を総括し、同社が展開する“Nielsen//NetRatings”が提供するインターネット利用動向情報サービス(以下AMS)の年間調査結果を発表した。併せて、2001年11月度(11月1～30日)のAMS調査結果を報告した。
ウェブサイト関連では、まず2001年後半のコンピューターウイルスの猛威が挙げられる。これにより、トレンドマイクロ(株)や(株)シマンテックなどのウイルス対策ソフトを提供する企業サイトがアクセス者数を飛躍的に伸ばした。新サービスの提供も続々と開始され、6月に音楽CDやDVD、ビデオの販売を開始した書籍販売サイト“Amazon.co.jp”、10月に画像検索サービスを開始した検索エンジン“Google.com”、2月に開始した各分野の専門家がナビゲートする検索サイト“Allabout.co.jp”の月平均のアクセス者数の成長率は、順に17％、22％、30％と増えている。9月11日に起こったニューヨークのテロ事件を反映してニュース系サイト、特に新聞社の運営するサイトの利用も増えた。4月に発足した小泉内閣の新たな試みとして、首相官邸“kantei.go.jp”が運営するメールマガジンの発刊が話題を呼び、メールマガジン登録受付時のアクセスは急増、その後減少傾向にあるものの、アクセス者数ベースで昨年末の約3倍の水準を保っている。
バナー広告関連では、広告主別インプレッション数によるランキング上位10社のうち6社が金融系の広告主であり、金融業界企業がオンライン広告出稿に積極的であったことが伺える。6月月間データでインプレッション数ランキング7位に初登場した“Yahoo! JAPAN”のブロードバンド接続サービス“Yahoo! BB”のバナーは、翌7月には1位に躍り出て13位までを独占、9月には1位から35位までを独占した。契約者を獲得すべく集中的な広告投下が結果として現れている。
2001年11月度のAMS調査結果によると、ウェブ利用者動向ランキングはプロパティ別1位が“Yahoo!”、2位が“＠nifty”、3位が“MSN”、ドメイン別1位が“yahoo.co.jp”、2位が“nifty.com”、3位が“microsoft.com”となり、バナー広告視聴状況ランキングは広告主別1位が“Yahoo!”、2位が“Amazon”、3位が“Recruit”、ドメイン別1位が“yahoo.co.jp”、2位が“infoseek.co.jp”、3位が“geocities.co.jp”となった。家庭におけるパソコンからの月間インターネット利用人口は約1996万人、月平均利用時間は約9時間46分、職場におけるパソコンからの月間インターネット利用人口は約726万人、月間平均利用時間は約21時間11分となった。
