インターソルブ、OLE DB 2.0対応のデータコネクティビティーツール2製品を発表

　インターソルブ(株)は、データコネクティビティー製品『DataDirect Connect OLE DB 2.0』と、『DataDirect Reflector 2.0』の2製品を発表した。これは、マイクロソフト(株)が提唱するWindowsDNAアーキテクチャーにおけるデータアクセスの標準規格“OLE DB 2.0”に対応したもの。価格は、『DataDirect Connect OLE DB 2.0』が1ユーザーにつき1万3000円。『DataDirect Reflector 2.0』が1ユーザーにつき1万5000円。出荷開始は'99年1月。

　“OLE DB”に対応したアプリケーションでデータベースにアクセスするには、データにアクセスするコンポーネント“OLE DBデータプロバイダ”と、クエリー処理やトランザクション処理などを行なうコンポーネント“OLE DBサービスプロバイダ”を利用する。

『DataDirect Connect OLE DB 2.0』

　『DataDirect Connect OLE DB 2.0』は、“OLE DBデータプロバイダ”の1つ。OLE DB対応のアプリケーションから、OracleやSybaseなどのRDBMSや、Lotus NotesやMicrosoft Exchangeなどグループウェアへのアクセスが可能となる。また、マイクロソフトのOLE DB対応オブジェクトADO(ActiveX Data Objects) 2.0を利用したアプリケーションからもデータベースへアクセスできる。

　Microsoft SQL Server 7.0のバックエンドに用いることで、異なるデータベース間の結合が可能となる。Visual Basic、Visual InterDev、Internet Information Server、Visual StudioなどのOLE DB対応アプリケーションで利用可能。

『DataDirect Reflector 2.0』

　『DataDirect Reflector 2.0』は、“OLE DBサービスプロバイダ”の1つ。ANSI SQL-92 Entry Levelおよび、Intermedia LevelとFull Level機能の一部をサポートした“SQLクエリープロセッサエンジン”を搭載している。ADOおよびOLE DB対応のアプリケーションから、SQLおよび非SQLデータへのSQL処理が可能となる。また、メタデータの検索を容易にするというスクロールカーソル機能や、再利用可能なビジネスロジックに対応した継続的なビュー機能なども装備している。ODBCドライバーの利用をサポートし、ODBC対応のデータベースへのアクセスも可能。Visual Basic、Visual InterDev、Internet Information Server、Visual StudioなどのOLE DB対応アプリケーションで利用可能。

　『DataDirect Reflector 2.0』には、ODBCアプリケーションからOLE DBを利用できるようにする“OLE DBサービスプロバイダ”の『DataDirect Connect ODBC/OLE DB Adapter 2.0』が同梱されている。『DataDirect Reflector 2.0』と併用することで、ODBC対応アプリケーションから、非SQLデータへのSQL処理が可能となる。

	インターソルブ(株)DataDirect事業部事業部長の松本芳正氏

　インターソルブ(株)DataDirect事業部事業部長の松本芳正氏は、OLE DBについて「インターネットやイントラネットを使った新しいビジネスの仕組みをいち早く提供できる技術」と語り、「OLE DB対応製品を提供することにより、ユーザーにより使いやすい(データコネクティビティーの)環境を提供したい」と意欲を述べた。

	マイクロソフト(株)ソリューションデベロッパー事業部事業部長の東貴彦氏

	米INTERSOLV社DataDirect Product Management DirectorのBrian Reed(ブライアン リード)氏

　また、マイクロソフト(株)ソリューションデベロッパー事業部事業部長の東貴彦氏は、「インターソルブとともに、ユーザーのニーズに応えてマーケットを広げていきたい」と語った。米インターソルブ社DataDirect Product Management DirectorのBrian Reed(ブライアン リード)氏は「マイクロソフトの次世代の開発ツールでの製品開発をサポートすることが大前提」と語り、マイクロソフト社とインターソルブ社は今後も協力関係を維持していく方針を強調した。

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