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ファーウェイ通信 第186回

今年もファーウェイからの新製品に期待できそう!

「革新的でプラスアルファの価値を持つ製品を2023年も日本でリリースしたい」ファーウェイトップインタビュー

2023年01月23日 11時00分更新

文● 加藤肇、ASCII 編集● ASCII

提供: ファーウェイ・ジャパン

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製品の方向性が異なるウェアラブル端末でユーザー層を広げる
特に高齢層にそのメリットを伝えていきたい

――特に成長したというウェアラブルのカテゴリーについて、現行ラインアップの各モデルの強みを教えてください。

 HUAWEI Band 7の強みは、わずか約16g(ベルト含まず)という軽さでありながら、バッテリーの持ちがとても良いことです。睡眠のモニタリングをするためには、就寝中に装着しても邪魔にならず長時間動作することが必要になりますが、HUAWEI Band 7はこの条件を満たします。手にしやすい価格帯のため、初めてウェアラブルを使うという人には最適な製品だと言えます。

ラインアップの豊富さが強みのファーウェイのウェアラブル製品をアピール

 それに対して、HUAWEI WATCH FITシリーズは、日常生活の中でウェアラブルをより活用したいという人に向いています。血中酸素レベルなどの健康管理機能に加えて、ワークアウトの記録や大画面を活かしたウォームアップ動画などフィットネス機能も充実しており、スポーツ好きの若者向けという要素もあります。HUAWEI WATCH FIT 2は他社の同等製品に負けない機能を備えながら、約2万円という価格を実現しており、それが強みです。

 HUAWEI WATCH GTシリーズは、ビジネスシーンでの利用を想定したシリーズです。シリーズの中でも製品ごとにキャラクターが若干異なり、HUAWEI WATCH GT 3 Proはビジネス現場にふさわしいプレミアムなデザインが特徴です。HUAWEI WATCH GT 3 SEは非常に軽量な本体で、オフタイムのワークアウトにも活用したい人向けです。個人的にはHUAWEI WATCH GT Runnerを愛用しています。ランニングはもちろん、登山やゴルフでも使っていて、利用シーンに合わせてウォッチフェイスを変えるようなことも楽しんでいますよ。

ヤン・タオ氏が愛用しているのはランナー特化型の「HUAWEI WATCH GT Runner」。プライベートではランニング、登山、ダイビングとかなりアクティブなようだ

――ウェアラブルの市場が拡大してきた背景には、何があったとお考えですか?

 やはりコロナ禍で、誰もが自分自身の健康に関心を持ったことが大きかったのでしょう。その上で、ウェアラブルを使えば、自分の健康を科学的に分析することができたり、健康を維持するサポートになるという認識が広がったのだと思います。

――今後、ファーウェイがウェアラブル分野でさらに成長するためには、何が必要でしょうか?

 まず重要なことは、今後も様々な消費者のニーズに応えられるように、多様な製品をリリースし続けることです。世界市場と比較すると、日本ではまだウェアラブルの普及が進んでいないため、今後も成長の余地は十分にあると考えています。

 また、ウェアラブルの使い方やメリットを消費者の皆さんにしっかりと伝えていく必要もあります。特に高齢の方については、その重要性を痛感しているところです。まだウェアラブルというものの存在を知っていただけていないか、知っていたとしてもメリットを理解いただけていない状況ですので、各地で「ウェアラブル教室」を開催して伝えていく努力をしています。この状況は、我々がスマートフォンの普及の時にも経験したことでもあり、地道な努力を積み重ねていけばきっとうまく行くだろうと思います。

 さらに、すでにウェアラブルの使い方やメリットを知っている消費者のみなさんには、我々が“プラスアルファの価値”を提供できることも伝えていかなければいけません。たとえば、ファーウェイは中国で鉱業業界の企業と提携をしていて、鉱山労働者の方々にウェアラブル端末を提供しています。鉱山に入る際に必ず装着してもらって、心拍数などのモニタリングや転倒の通知、ヘルメットに取り付けたセンサーと連動した有毒ガスの検知などに活用してもらっているのです。

 中国では医療機関との連携も進んでいます。もちろんユーザー自身の許可が前提ですが、ウェアラブルと体組成計などとの組み合わせでさまざまな健康データを取得し、医療機関と共有。慢性疾患のある患者の状態を医師が診察なしでも把握でき、さらにAIで分析することで病院の効率も高まるということが可能になっているのです(※)。

 こういったプラスアルファの価値を消費者のみなさんに知っていただき、日本でも提供できるように取り組みを進めていきたいと思います。

※日本での実現には関係機器等に医療機器・プログラムなどの認証が必要となります。

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