ビデオ会議のセキュリティが問題になり始めている
新型コロナウイルスの感染拡大によって、在宅での業務が増えているであろう昨今では、オンラインのビデオ会議ツールの人気が高まっている。本格的なテレビ会議システムを導入するスペースやコストなどに頭を悩ませる必要もないこともあり、需要は急増しているのだ。
しかし、中にはセキュリティ面やプライバシー面などに問題を抱えているサービスもあるという。
たとえば、人気のオンライン会議ツールであるZoomは、セキュリティやプライバシーの問題が相次いで報道されている。中でも有名なものは「Zoom-bombing（Zoom爆弾）」。招待されていない人物が、オンライン会議や学校のオンライン授業に乱入し、妨害するという動きだ。
Zoomで開催される会議のURLが、SNSなどで広く公開されたり、パスワードの活用に問題があったりといったことが原因だ。こうした事件の発生を受けて、海外の機関では使用を控える動きが出ている。国内の企業でも、社内会議や外部との打ち合わせなどに、Zoomの使用を禁止する例が出始めている。
これに対してZoom Video Communicationsのエリック・ユアンCEOは、4月1日に同社ブログで「プライバシーとセキュリティへの期待に応えられなかったことを認識している。そのことを深くお詫びするとともに、この件について私たちが何をしているかを共有したい」と説明している（A Message to Our Users - Zoom Blog）。
Zoomは3月29日にプライバシーポリシーを更新したほか、対策として、ミーティングにロックをかけること、パスワードの管理を徹底すること、パーソナルミーティングのIDを使って公開のイベント主催は避けることなどを提案している。
緊急事態宣言が出ていることもあり、テレワークの流れはまだまだ続いていきそうだ。効率化をすすめるためにも、ビデオ会議ツールのセキュリティには気を配りたい。
