ビッグローブは8月21日、「働き方に関する意識調査2019」の調査結果第2弾を発表した。
調査方法はインターネットアンケートで、スマホを所有する全国の20～50代の男女1000人に実施。それぞれの年代カテゴリは250人ずつ、性別カテゴリは125人ずつ抽出。調査日は7月23日～7月25日でインターネットで調査した。
20代から50代の男女1000人に「長時間労働をしているか」を質問したところ、「とてもそう思う」（11.9％）、「ややそう思う」（28％）、「あまりそう思わない」（42.6％）、「全くそう思わない」（17.5％）となり、長時間労働をしていると思う人が39.9％だった。2017年の同アンケート調査結果では42.1％なので、ほぼ変わらない結果となっている。
30代に限ると、「とてもそう思う」（13.2％）、「ややそう思う」（31.2％）と、計44.4％が長時間労働をしていると回答。一方、50代は、「とてもそう思う」（9.2％）、「ややそう思う」（25.2％）をあわせた34.4％が長時間労働をしている状況で、若年層がより長時間労働をしていることが明らかになった。
「長時間労働をする理由」を質問したところ、「仕事量と人員のバランスが合っていないから」が53.4％で最多。続いて「自分で仕事をコントロールできない業務だから」（24.8％）、「帰れるが今日できるところまでやっておこうと思うから」（21.8％）となった。2017年の同アンケート調査結果でも、「仕事量と人員のバランスが合っていないから」（53.9％）が最多で、現在の働き方改革では長時間労働の問題点を改善できていないことが明らかとなった。
「勤めている会社で長時間労働をなくすためにしている工夫」を質問したところ、「工夫していることはない」が36.4％で最多。「ノー残業デーの設定」（31.6％）、「業務の平準化」（20.1％）、「残業の事前申告・承認制」（20.1％）と続いた。
「会社に長時間労働を抑制する専任の組織があるか」を質問したところ、「ある」（21.1％）、「ない」（78.9％）と回答。約8割が会社で、長時間労働を抑制する専任の組織を持っていないことがわかった。
