米国の調査会社ガートナーは、小売業におけるAR／VRの普及について見解を発表した。消費者へ魅力的な購入体験を提供する必要性や、5G通信により導入が拡大。2020年までには、100万人の消費者がARを使って商品を購入すると予測している。
2018年に同社が発行したレポートでは、2020年までに46％の小売業者がARまたはVRの導入を計画すると推計している。ガートナーの主席リサーチアナリストHanna Karki氏はAR／VR普及の背景について、売手は実際の店舗の存在意義を示し、在庫管理を実施する必要に迫られていると指摘。一方、消費者は購入体験から得られる価値を求めているとしている。その結果、「販売者は、店舗の内外で消費者へ一体的なショッピング体験を提供するために、ARやVRを検討し始めている」と述べている。
Karki氏は「AR／VRは小売業に変革をもたらす」とし、ARの効果については「販売者はARをブランド体験の拡張に利用し、消費者をひきつけて利益を得られる。（中略）また販売後も店舗外でARを活用し、顧客満足度を高めたりブランドをさらに好きになってもらうことができます」と説明した。
このほかに、小売業界でのVR／AR普及のポイントとしてガートナーが指摘するのは、第5世代通信（5G）により、リアルタイムの動画ストリーミングや、コンテンツダウンロード時間の短縮、没入体験の店舗外への展開といった、VR／ARの活用の幅が拡大するという。「5GとAR／VRの導入により、顧客満足だけでなく製品のマネジメントサイクルも変わる」と解説。在庫管理や店舗の導線分析も効果的に実施されると期待を寄せている。
