プログラミングに関する知識がある保護者は6割以上にもかかわらず
小学校プログラミング教育の必要性、保護者の半数以上が「必要ない」「わからない」
2018年02月21日 13時30分更新
「プログラミング教育に関する調査」
GMOメディアは2月20日、小学生の子供を持つ保護者を対象にした「プログラミング教育に関する調査」結果を発表した。
これはGMOメディアが運営するプログラミング教育メディア「コエテコ byGMO」と、私塾界が発行する「月刊私塾界」による共同調査（有効回答数2056名）。まず、保護者のプログラミング知識に関しての問いには「ある程度ある」と答えた人が43.9％、「できる」と答えた人が16.3％にのぼり、6割を超える保護者がプログラミングに関する知識を持っていることがわかった。
小学校でのプログラミング教育の必要性に関する調査
一方で、「2020年からの小学校でのプログラミング教育必修化の認知度」に関しては「必修化されることを知らなかった」と答えた人が50.7％と、認知度は低い結果となった。さらに「小学校でのプログラミング教育が必要だと思うか」との問いには、「必要だと思わない」（23.6％）や「わからない」（45.6％）など、子供のプログラミング教育を必要と考えている保護者は少ないことがわかった。
私塾界では、プログラミング教育自体の認知度の低さは現状の課題としており、学校教育で開始されることで認知度が高まり民間のプログラミング教室などの展開も加速するのではないかとしている。
