アクセンチュア（株）が20日発表した「2016年アクセンチュアデジタル消費者調査」（世界28カ国対象）によると、「今年中にスマートフォンを購入する」との回答は、前年の54％から6ポイント減少した48％となり、消費者向けスマートデバイスの需要が停滞していることがわかった。
同調査は、日・米・英・仏・伊・豪・中国・韓国など世界28カ国2万8000人の消費者を対象としたインターネット調査。調査期間は2015年10～11月。
スマートフォン市場に代わり、今後の成長をけん引するとみられていたIotデバイス市場も成長が鈍く、フィットネスモニター・ウェアブルヘルス端末・コネクテッドホーム監視カメラなど、さまざまな製品に購入意欲を示した回答者は9％と、昨年度の調査とほとんど変化がなった。世界各国の47％の回答者が、IoTデバイスや関連サービスの購入を控える理由として「セキュリティ上の懸念」や「プライバシーリスク」を挙げた。
日本市場を対象とした調査結果では、スマートフォンの購買意欲は2年前と比較して8％低下し、鈍化傾向となった。買い替え需要はあるが、日本のスマートフォン市場はすでにの成熟期に足していることがわかった。また、IoT製品は他国より購買意欲が低く、高額であること、使用価値が不明瞭、複雑すぎる特性などが障害となり、消費者が躊躇しているという結果となった。
同社は「期待されていたIoT市場の成長力に疑問が投げかけられている。操作性やセキュリティの懸念が短・長期的な成長を阻害しているようだ。市場の活性化に向け、テクノロジー企業は総合サービス、革新的なサービスの実現に向けた投資拡大の検討などが必要」とした。
