（株）矢野経済研究所が16日発表した「国内アパレル市場に関する調査結果2015」によると、2014年国内アパレル総小売市場規模は、前年比100．9％の9兆3784億円となった。
品目別では、婦人服・洋品市場が同101．4％の5兆9086億円、紳士服・洋品市場が同100％の2兆5476億円、ベビー・子供服・洋品市場が同100．7％の9223億円となった。販売チャネル別では、百貨店が同97．4％の2兆1221億円、量販店が同96．2％の9869億円、専門店が同102．7％の4兆9014億円で、その他（通販など）が同104％の1兆3680億円で、専門店とその他（通販など）が市場を牽引した。
同調査では、国内アパレル製品・洋品の総小売市場は、少子高齢化や人口減少の影響により縮小していくと推測されるが、アパレル各社のインターネット通販事業の強化とともに、オムニチャネル戦略が奏功し、インターネット通販が今後も伸びていくものと考える、としている。
同調査は、アパレルメーカー、小売業（百貨店・量販店・専門店・その他）、業界団体などが対象。調査方法は同社研究員による直接調査・郵送アンケート調査・文献調査を併用している。調査期間は7月～9月。
