IT専門調査会社のIDCジャパン（IDC Japan）が7日に発表した国内IoT（Internet of Things＝モノのインターネット）市場予測によると、国内IoT市場売上規模は2013年に11兆1240億円だった。
18年までの年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は13.7％で成長し、16年に15兆円規模を超え、18年には13年比で約倍増の21兆1240億円に達すると予測している。
IDCではIoTを「IP接続による通信を、人の介在なしにローカルまたはグローバルに行うことができる識別可能なエッジデバイス（モノ）からなるネットワークのネットワーク」と定義。その上でIoT市場のサービススタックを「System／Deviceレイヤー」「Connectivityレイヤー」「Platformレイヤー」「Analyticsレイヤー」「Applicationレイヤー」の5つのレイヤーに分けてとらえている。これらに「Professional Service市場」と「Security市場」を加えたものが「IoT市場」となる。
インターネット経由で外出先からスマホを使い家のネットワークカメラやエアコン、冷蔵庫を操作するなど、ホームセキュリティや家電分野ではすでにIoTが導入されている。今ではメガネ型端末（スマートメガネ）や腕時計型端末（スマートウォッチ）をはじめとしたウェアラブル端末も登場し、自動車もオンラインでつながる時代が到来している。
IDCでは、長期的には異業種間連携やB2C（Business to Consumer）ビジネス普及がけん引し、短中期的にはB2B（Business to Business）ビジネスの業種開拓やグローバルを前提とした利用拡大により、IoT市場が成長していくとみている。
