法人向けGW製品の国内第一弾「ESET Mail Security for Linux」
キヤノンITS、ESETのメールGWセキュリティ製品の正式販売発表
キヤノンITソリューションズ(キヤノンITS)は5月28日より、メールセキュリティ製品「ESET Mail Security for Linux」の販売を開始する。同製品を皮切りに、キヤノンITSではESETの法人向けゲートウェイセキュリティ製品を国内市場で展開していく。
キヤノンITSでは今年2月から、同製品の先行評価版プログラムを提供していた(関連記事)。
ESET Mail Security for Linuxは、企業のゲートウェイにおいてメール通信(SMTP/POP3/IMAP)に対する「ウイルス対策」および「迷惑メール対策」機能を提供するセキュリティ製品。新種や亜種のウイルスを検出できるヒューリスティックエンジンと、既知のウイルスを検出するウイルス定義データベースを併用する効率的なアプローチと、シンプルなシステム構成によって、システムリソース負荷が少ないのが特徴としている。
Webインタフェースやコマンドラインから管理できるだけでなく、管理ツール「ESET Remote Administrator」を通じて、「ESET Endpoint Protectionシリーズ」を導入済みの端末との一元管理も可能。Remote Administratorを使うと、Mail Securityの各種ログ/情報収集や設定変更がリモートから行える。
対応OSはRed Hat Enterprise LinuxやCentOS、SUSE Linux Enterpriseで、VMware ESX/ESXiやCitrix XenServer、Windows Server Hyper-Vなどの仮想環境にも対応している。対応メールエージェントはPostfix 2.3以上、sendmail 8.13以上。
1ライセンスあたりの1年間の希望小売価格(税抜)は、新規価格が3570円、更新価格が2495円(企業向け、50~99ライセンスの場合)となっている。