イトーキは、全国の従業員規模500名以上の企業に所属する男女計400人を対象に実施した「働き方とオフィスに関する意識調査」の結果を発表した。調査方法はインターネット調査で、調査地域は全国。調査期間は5月12日〜5月14日。
「あなたは自社の『働き方改革』に満足していますか」と聞くと、「大変満足している」は3.25％、「やや満足している」は40.0％、「あまり満足していない」は43.5％、「全く満足していない」は13.25％。過半数の従業員が満足していないとわかった。
「あなたは自社の『働き方改革』に満足していますか」と「あなたはお勤めのオフィス環境には満足していますか」の質問をクロス集計。オフィス環境に満足する従業員の約90％が、自社の働き方改革にも満足しているとわかった。 ワーカーの満足するオフィス環境をつくることが、働き方改革の満足を高める可能性があるとしている。
「次のうち今後取り組みたい働き方改革の施策は何ですか」と聞くと、「休暇取得の促進（育児・介護休暇、有給休暇など）」「テレワークの導入（自宅、コワーキングスペースなど）」「オフィスの改善（集中スペースなどの新たな『場』の設置、レイアウト変更など）」が上位にランクインした。
また、20〜30代と40代以上を比較すると、20〜30代の回答が全項目において、働き方改革に取り組みたいと考える割合が高いとわかった。とくにテレワークの導入やオフィスの改善などの働く場所・環境の変革に取り組みたい意向は、20〜30代の方が10％以上高く、世代による働き方改革の意識の差が現れたとしている。
