社会における存在意義を明確にし、メリハリの効いた成長を
このように、創業100周年を迎えた三菱電機が、社会における存在意義、従業員一人ひとりが大切にすべき価値観や姿勢をあらためて定義し、企業理念体系を改定。その上で、スタートするのが、今回の中期経営計画ということになる。
新たな中期経営計画では、すべての事業を、収益性と成長性をもとにして、4つの象限に分類してみせた。
成長市場においてグローバルトップとなるポテンシャルを有し、社会課題解決に資するイノベーションを実現し、三菱電機の成長ドライバーと位置づける「重点成長事業」、安定的な需要を有し、市況変動時においても、レジリエント(弾性)な経営に貢献する「レジリエント事業」、次なる重点成長事業へと育てていくことを目指す「育成事業/新規事業」、既存のリソースを活用して市場の要求に応え、新たな付加価値を獲得する「価値再獲得事業」の4つである。
「まんべんなく成長していくというよりも、メリハリをはっきりさせた事業オペレーションをしていくものになる」(三菱電機の杉山社長)とし、強弱をつけて経営資源を投入することを示した。
三菱電機では、2020年度までの中期経営計画に比べて、8000億円増となる2兆8000億円の資源を投入し、そのうち、重点成長事業に約60%を配分する。
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