日本マイクロソフトが、春商戦向けキャンペーン「Office搭載パソコンで変わる新生活」を開始している。
日本マイクロソフトでは、2014年10月に日本市場向けに製品化したPC搭載用の「Office Premium」をリリース。同時に、既存OfficeユーザーやOfficeを搭載していないPC用に提供する「Office 365 Solo」を発売。年末商戦では、WDLC(ウィンドウズデジタルライフスタイルコンソーシアム)と連携して、新しいOfficeの機能面でのメリットを訴求してきたが、それから約半年を経過して、2015年の春商戦では、日本マイクロソフト独自のキャンペーンとして、具体的な利用シーンを通じて、新しいOfficeのメリットを訴求することになる。
WDLCは、今年の春商戦において「古いパソコンのイライラあばよ!〜最新パソコンに買い替えてイライラから抜け出そう〜」をテーマに掲げ、キャンペーンキャラクターに、「あばよ!」の台詞が人気のタレントの柳沢慎吾さんを起用。パソコン使用時に動作が遅いことなどを通じて感じるイライラ解決の手段として、新製品への買い替えを提案する内容になっている。言い換えれば、進入学や新社会人生活をあまり意識しないものともいえ、日本マイクロソフトの取り組みは、それを補完する形で、新生活を切り口にPCの利用提案を行うものになっているともいえるだろう。
新入学の大学生、若手ビジネスマン、ファミリーがターゲット
日本マイクロソフトのキャンペーンでは、新入学の大学生を中心とした「学生」、若手ビジネスマンを中心とした「社会人」、シニア層を中心とした「ファミリー」という3つのユーザー層をターゲットに、それぞれ3つずつ、合計9つの具体的なシナリオを通じて、新たなOfficeを搭載したパソコンの利用を訴求することになる。
より具体的に、Officeのメリットを伝えたい
日本マイクロソフト 執行役 コンシューマー&パートナーグループ オフィスプレインストール事業統括本部長の宗像淳氏は、「PCに詳しい人や、Officeを長年利用している人たちには、Office Premiumで提供される機能やサービスのメリットをよく理解していただいている。
だがその一方で、お得には感じるものの、どう活用すればこのメリットを生かせるのかがわからないといった声がある。そうしたユーザーに対して、具体的なシナリオによって、Officeのメリットを訴求していく」と語る。
たとえば、オンラインストレージひとつをとっても、こんな具合だ。
Office PremiumやOffice 365 Soloでは、「OneDrive」による1TBのオンラインストレージが利用でき、これが順次無制限に拡張されることになる。すでにこの拡張は始まっており、無制限に拡張されたユーザーは、1TBなどと表記された数字が画面から消えるという。
オンラインストレージを活用しているユーザーにとっては、どこからでも、どんなデバイスからも、情報を引き出し、格納することができ、さらには複数の人と情報を共有できるというメリットがすぐに理解できる。きっと具体的な利用シーンも思い浮かぶだろう。
そして、それがOffice Premiumでは、1年間無料で使えること、2年目も5800円(税別参考価格)の追加料金で利用できるほか、Office 365 Soloでも、1万1800円(税別参考価格)で1年間利用できる価格面のメリットも理解できるはずだ。
アップルが提供するiCloudのオンラインストレージサービスでは、1TBあたりの料金が月額2400円であり、1年間使用すると2万8800円。また、Googleドライブの場合は月額9.99ドルであり、日本円に換算すると約1200円。1年間利用すると1万5000円前後となる。
こうした各種オンラインストレージに比べても価格が安いことがわかる。
「OneDriveによる1TBのオンラインストレージ利用といっても、呪文のようにしか聞こえない人も多いはず。そうした人に具体的にメリットを伝えたい」(日本マイクロソフト・宗像執行役)
4月19日までの期間限定で、キャッシュバックキャンペーンも
さらに、Office Premiumでは、常に最新版にアップデート。当該パソコンを使い続ける限り、永久的に最新版のOfficeが利用できる。
また、Office PremiumおよびOffice 365 Soloでは、Skypeを利用した月60分間の公衆回線への無料通話、スマートフォンやタブレットといった複数のデバイスでのOffice利用、何度も問い合わせが可能なマイクロソフトアンサーデスクサービスが、1年間利用できる。
ちなみに、今年春のキャンペーンでは、Office Soloの購入者を対象にした3000円のキャッシュバックキャンペーンが、4月19日までの期間限定で実施されており、さらに安く購入できる。
春商戦のキャンペーンでは、こうした基本的な機能やメリットを前提に具体的な利用シーンを提案しているのだ。
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