初めてから始めるスマホ生活 第4回

「実質0円」って何？　スマホの料金体系を理解しよう

複雑だけど必ず理解しておきたい
毎月支払うお金の話

　スマートフォンが花盛りになり、しかも海外メーカーの端末も多く投入されるようになって、選択肢は幅広くなっている。逆に従来の携帯電話（フィーチャーフォン）のラインナップが減り、スマートフォンに買い換えようという人も多くなっているだろう。

　では、いざスマートフォンを購入しようとした場合、どの程度の費用が必要になるのだろうか。今回は、2年間の通信料金を含めて検証してみた。なお、月々の通話料などの加算分は考慮に入れていない。

一番大事な端末代と通信料金を吟味する

　スマートフォンを購入するには、いくつか方法がある。各社とも一般的なのは「端末を分割で購入し、通信料金から一定額の割引を受ける」という方法だ。日本ではこれまで、端末を安く売って通信料金で回収するというビジネスモデルだったが、総務省の指導により端末代金と通信料金を分離するよう求められた。その結果、登場したのがこの方式だ。

　この方法が難しく見えるのは、端末代金は毎月一定額支払い、通信料金から割引を受けることで、端末代金を「実質価格」と表現するからだ。例えば、端末代金の合計が2万4000円の場合に、24ヵ月にわたって1000円ずつ端末代金を支払い、通信料から毎月1000円を割り引くことで端末代金が「実質負担額 0円」になる、という考え方になっている。端末代から割引かれるのではないこと、最終的には端末代は必ず払うことを、必ず覚えておきたい。

あくまで“実質”が0円になるだけであって、タダで端末が手に入るわけではない。また、2年契約の場合は、途中で解約すると違約金が発生するうえに端末代の残価を支払うことになる

　一般的に端末代金の高い方が、割引率が大きくなる。また、携帯会社によってはこの割引価格を増やす施策も用意されており、これらを組み合わせることで、よりオトクに利用できるようになっている。

　また、新規契約や機種変更よりもMNPユーザーが優待されており、割引額がより高額になる傾向がある。継続利用者よりも、MNPでキャリアを移動する方が毎月安く使えるといういびつな形ではあるが、番号は継続するし、キャリアメールを使わなければメールアドレス変更の影響も少ない。より有利なプランを選んで、賢く利用したい。