調査会社のガートナー ジャパン(株)は11日、今年上半期(1～6月)の国内プリンター市場の調査結果を発表した。出荷台数全体は前年同期比3.6％減の364万8000台となったが、カテゴリー別ではインクジェット複合機が27.6％と高い成長率を見せ、プリンター全体の46.7％、インクジェットプリンターの中では58.2％を占めるに至った。
金額ベースでは1648億100万円で前年同期比5.0％減となる。ガートナー ジャパンはこの結果について、「市場が縮小した理由は、出荷台数の8割を占めるインクジェット機器の出荷台数が減少したこと。金額の減少率が高いのは、プリンター本体の値下がりによるもの」と分析。2005年までの好調な出荷の反動から、2006年上半期はマイナス成長になったという。
カテゴリー別に見ると、インクジェットプリンターの単機能機が-30.5％と大きく落ち込んだのに対して、ページプリンターはモノクロ(-1.1％)/カラー(+0.8％)ともに変動が少ない。一方、インクジェット複合機は前述の通りの高い成長率で、「複合機はプリンターとしてだけでなく、スキャナーは複写機としても使える点がユーザーの支持を得ている。今後もインクジェット市場では、多機能な複合機が増加するだろう」と予測を述べた。
なお、プリンター全体の出荷台数ベースのメーカー別シェアでは、キヤノン(株)が37.5％でセイコーエプソン(株)の35.3％を押さえてシェアトップとなった。これは低価格化が進むインクジェット機よりも、高価格なページプリンターの出荷台数が影響したものと分析。3位以降は日本ヒューレット・パッカード(株)の7.9％、ブラザー工業(株)の4.9％、リコー(株)の3.3％が続く。
