『Norton SystemWorks 2005』の製品パッケージ | Norton SystemWorks 2005のメニュー画面 |
データの保護やトラブルの解決のためのユーティリティーを統合した製品『Norton SystemWorks 2005』は、システムのクラッシュやウイルス感染、ソフトのインストール失敗、ユーザーの操作ミスなどといった深刻なパソコンのトラブルを元に戻し、データを復元するバックアップツールの最新版『Norton GoBack 4.0』、トラブル解決ユーティリティー『Norton Utilities』、不要ファイルの安全な消去を行なう『Norton CleanSweep』と、前述したNorton AntiVirus 2005の4製品で構成される。このうち、Norton GoBack 4.0は単体のパッケージとしても発売される。
『Norton GoBack 4.0』の製品パッケージ |
『Norton SystemWorks 2005 Premier』の製品パッケージ | 『Norton Ghost 9.0』の製品パッケージ |
Norton Ghost 9.0のバックアップウィザードの画面 |
各製品のパッケージ構成と価格は以下のとおり。
- Norton SystemWorks 2005
- 標準パッケージ……1万4490円
- 特別優待パッケージ……1万290円
- Norton SystemWorks 2005 Premier
- 標準パッケージ……1万8690円
- 5ユーザー・スモールオフィスパック……7万2975円
- 10ユーザー・スモールオフィスパック……14万175 円
- Norton GoBack 4.0
- 標準パッケージ……1万290円
- 特別優待パッケージ……8190 円
- Norton Ghost 9.0
- 1万290円
インターネットを取り巻く“脅威”と同社の取り組み
同社代表取締役社長の杉山隆弘氏 |
この日開催された製品発表会では、冒頭に同社代表取締役社長の杉山隆弘氏が挨拶を行なった。この中で杉山氏は、現在のインターネットにおけるさまざまな脅威は、ウイルス/ワームのほかに、迷惑メールやスパイウェア、フィッシング詐欺などの被害も広がっており、「脅威は複合化してきており、単純なウイルス対策だけでは不十分」だとした。このような現状を鑑みて同社は、「(今後も)“総合的な”インターネットセキュリティーの安全性を高める取り組みを続ける」と述べた。
米シマンテック社・コンシューマプロダクト アンド ソリューション担当副社長のマシュー・モイナハン氏 |
杉山氏に続いては、米シマンテック社のコンシューマプロダクト アンド ソリューション担当副社長のマシュー・モイナハン(Matthew Moynahan)氏が、インターネットを取り巻く脅威の現状や、同社のコンシューマー向け製品の基本戦略について解説した。この中で同氏は、同社が公表している“インターネットセキュリティ脅威レポート”の概要を紹介。ウイルス感染被害の報告件数は、2003年同期と現在を比較すると比較すると100%もの増加を見せており、従来のようなメールによるものだけではなく、さまざまなコンテンツを駆使した攻撃が増加しているという。被害の拡大速度も過去に比べると圧倒的に悪化しており、現在では秒単位で感染が広がる傾向にあり、将来的にはもっと短くなる可能性があると警告している。
“セキュリティ脅威レポート”に見られる最近の脅威の傾向 | コンシューマー市場における、ユーザー意識や被害内容、攻撃の傾向、セキュリティー対策製品への要望 |
また、ウイルス感染報告のうち、上位78%は個人情報を狙ったものとなっており、さらには、被害にあった場合のハードウェアとソフトウェアの復旧コストが、個人ユーザーにとっては“二重の負担”になっているという。このような状況から、従来の“ウイルス対策+ファイアーウォール”というセキュリティー対策製品を上回る新しいセキュリティー基準となる製品が必要だとし、利便性が高くシームレスな活用の実現をキーとして、“自分のパソコンに何をしたのかは知らせてほしいが、手間はかけたくない”“テクニカルな問題を心配することなく、自分の楽しみに時間を使いたい”という個人ユーザーが理想とするコンピューティング環境を目指していくと述べた。
コンシューママーケティング部プロダクトマーケティングマネージャの田上利博氏 | 国内におけるインターネット犯罪被害の状況 | 個人情報漏洩の被害経験を問うアンケートの結果 |
今回発表された各製品の概要説明を行なった、コンシューママーケティング部プロダクトマーケティングマネージャの田上利博氏は、製品説明に先駆けて日本のセキュリティー関連の現状を紹介。インターネットによる犯罪被害、有害情報への接触、迷惑行為への被害経験はいずれも前年よりも悪化傾向にあるとした。また、個人情報漏洩の被害経験については、24.9%のユーザーが“ある”と答えているとしたが、“わからない”と答えたユーザーが31.5%に達し、一方で明確に“ない”と答えたユーザーが50%を切っており、一般ユーザーが潜在的に持っている不安の表われと見てとれる結果といえる。