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矢野経済研究所、プリンター/複写機の市場調査レポートを発表

2001年03月08日 17時39分更新

文● 編集部

(株)矢野経済研究所は7日、プリンター/複写機などの市場調査レポートとして、“2000-2001 プリンタ・プロッタ市場の実態と展望”と、“2000-2001 多機能・複合型/複写機・プリンタ・FAX市場の実態と展望”を発表した。

“2000-2001 プリンタ・プロッタ市場の実態と展望”は、プリンター/プロッターメーカー各社の全世界での出荷状況を調査したレポートで、調査期間は2000年11月~2001年1月。調査対象は国内メーカー30社で、調査方法は同社の研究員による直接面接取材。これによると、プリンターの出荷台数は、'99年度が前年度比8.7%増の3995万2830台となり、2000年度が4392万8240台で10%の成長を見込むという。また、同レポートでは、プリンター市場拡大の牽引車として、“インクジェット”をあげており、'99年度の出荷台数が前年度比13%増の2491万7000台で、タイプ別構成比の60%以上を占め、2000年度も15.1%の成長を確保すると予測。さらに、プリンターの地域別の出荷状況を見ると、国内出荷が16.4%、輸出が83.6%。特に、“シリアル・インパクト・ドット”の輸出比率が92.7%と、全タイプの中で最も高かった。一方、高い成長率を持つ“インクジェット”の輸出比率は80.6%で、セイコーエプソン(株)とキヤノン(株)が輸出中心である影響を受けているとしている。

“2000-2001 多機能・複合型/複写機・プリンタ・FAX市場の実態と展望”は、多機能/複合型の出力機器(コピー/プリンター/ファクシミリ/インクジェット)に関して、メーカー各社の国内での出荷状況を調査したレポートで、調査期間は2000年12月~2001年2月。調査対象は国内メーカー15社で、調査方法は同社の研究員による直接面接取材。調査結果を見ると、多機能/複合型出力機器の2000年度の出荷台数は、前年度比37%増の35万6600台を見込み、その内訳(推定)は、“複写機複合機”が22万9800台、“ファクシミリ複合機”が10万3000台、“インクジェット複合機”が1万7300台、“プリンタ複合機”が6500台。特に、“複写機複合機”と“ファクシミリ複合機”がどちらも前年度比で30%近く伸びており、前者は“複写機にプリントコントローラーを装着する比率が高まったこと”、後者は“ファクシミリ単体機からのリプレースとしての需要が伸びたこと”が成長の要因としている。また、“複写機複合機”のメーカー別出荷台数シェア(第3位まで)をカラー/モノクロに分けて見ると、カラーでは、(株)リコーが41%、富士ゼロックス(株)が27%、キヤノンが16%の順となっている。一方、モノクロでは、キヤノンが33%、リコーが30%、富士ゼロックスが30%である。さらに、“ファクシミリ複合機”の市場では、2000年度の出荷台数において、“ビジネス複合機”が“ビジネス単体機”を追い越すと予想している。

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