名古屋工業大学と海洋研究開発機構の研究グループは、2040年には日本の大都市圏で熱中症による搬送者数が2010年代に比べて2倍になるとの予測を発表した。2040年には日本の大都市圏の人口は現在と変わらない、あるいはやや減少すると見られているが、平均気温の上昇と高齢化によって熱中症による搬送者数が現在と比べて大きく増加するとしている。
名古屋工業大学と海洋研究開発機構の研究グループは、2040年には日本の大都市圏で熱中症による搬送者数が2010年代に比べて2倍になるとの予測を発表した。2040年には日本の大都市圏の人口は現在と変わらない、あるいはやや減少すると見られているが、平均気温の上昇と高齢化によって熱中症による搬送者数が現在と比べて大きく増加するとしている。 研究グループは今回、2040年に全球平均気温が現在比で2℃上昇すると仮定し、東京、大阪、名古屋の3大都市圏における2040年の熱中症による搬送者数を予測した。その際に、名古屋工業大学が数値人体モデルを利用して開発した体内温度上昇及び発汗量解析手法を利用した。 また、海洋研究開発機構はデータ統合・解析システムで公開されている将来の気象予測データ「SI-CAT DDS5TK」を利用して、緩和努力に追加がないと仮定した場合の気温上昇を推定。その結果、2040年代の熱中症搬送者数は、2010年代に比べて平均で2倍となり、特に梅雨明け（7月下旬）から8月上旬に熱中症搬送者数が増加することが分かった。 研究成果は1月13日、エンバイロメンタル・リサーチ（Environmental Research）誌にオンライン掲載された。真夏日に医療資源がひっ迫する可能性があるといい、将来の医療体制の整備と啓発活動が必要だとしている。（笹田）
