私たちの働き方カタログ 第12回

生産性向上の前提である「体力」に焦点を当てるフォーサイト

健康こそ会社の責務　だから加圧トレーニングは社員の義務

その会社にはその会社ならではの働き方がある。みんなの働き方改革・業務改善を追う連載「私たちの働き方カタログ」の第12回は、資格試験対策の通信教育を手がけるフォーサイト。加圧トレーニングとヨガを社員に義務づけているフォーサイト社長の山田浩司氏にその哲学を聞いた。

フォーサイト社長 山田浩司氏

最初は文句だらけだけど、3ヶ月後に感謝される

　仕事でパフォーマンスを上げるには、心身ともに健康であることが大前提だ。WHO（世界保健機関）の定義では「健康とは、病気でないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいいます」となっており、単に病気やけがをしないだけではない。健康をキープできない状態をリスクととらえ、社員の健康に対して積極的にコミットする「健康経営」という言葉も最近もてはやされている。

　今回取材したフォーサイトもこうした健康経営を指向している。しかし、「トレーニング設備を安く使える」とか、「非喫煙者は手当が出る」といった生やさしいモノではなく、男性社員は加圧トレーニング、女性社員はヨガが義務だ（女性も加圧トレーニングは可能）。「加圧トレーニングやヨガはそもそも入社条件なんです。業務中に近所のトレーニング場でやってもらって、当然補助も出します」（山田氏）という徹底ぶりだ。

　ベルトを締めて体に負荷をかけた状態でハードルなどを上げる加圧トレーニングは相当ハード。「1回目はトレーニング場から会社まで戻ってこられません（笑）。次の日も朝も起きられないと思います」（山田氏）。とはいえ、続けると効果は絶大だという。「まず口々に風邪をひかなくなると言いますね。あと体力があると階段上りたくなるので、エレベーターやエスカレーターに乗らなくなります」（山田氏）とのこと。すでにベンチプレス100kg上げられる社員もいるそうで、社員は全体的に脂肪も少なく、ムキムキしているという。

加圧トレーニングは相応ハード

　大事なのはとにかく続けること。推奨ではなく、強制するのもまさにそこに意義がある。「人間って即効性を求めるのですが、加圧トレーニングも、低周波治療器も、ブリーベリーも、結局3ヶ月は続けないと効果が出ないんですよ。だから健康だけは会社で強制した方がいいのかなと思ってます。もちろん最初はみんなブーブー文句言いますけど、3ヶ月後は感謝してくれます」と山田氏は語る。

「時間の密度」を高めるために体力は前提条件

　社員の加圧トレーニングを義務づける山田氏が体力にこだわるのは、「時間の密度」を高めるためだという。「同じ接客でも、1時間ぼーっと立っている人もいますけど、接客の神様みたいな人って、お客様のことを考えて、本当に考えながら行動していますよね。どうすれば自分の仕事を効率的に行えるか考え、時間の密度を高めていくと、人は成長できるんです」（山田氏）。

　そして、時間の密度を高めるために必要な前提条件が体力だ。「仕事できる人って、みんなお化けみたいに体力があります。だから、仕事も遊びも楽しめて、1日の時間が倍になります。で、体力がある人がなにをやっているかというと、定期的に運動をやってますよね」（山田氏）。

　山田氏自身も朝5kmのウォーキング、週に1回の加圧トレーニングを欠かさないことで、人並み以上の体力を実感してきた。「社長は前週の疲れを次週に持ち越してはいけないと思うのですが、体力があるから徹夜で仕事してもへっちゃらだし、風邪もひかない。健康を維持できると、ものごとをポジティブに考えられます」と山田氏は語る。体力作りのみならず、食事にも気を遣っており、昼時は社員が持ち回りで健康的なランチを作っている。腰痛や肩こりを抑える低周波治療器やトレーニング機器も社内に常設。「インフルエンザの予防接種も会社が負担して強制してますし、不健康になる要因はすべて会社で取り去ります」（山田氏）とのことでとにかく徹底している。

　一方、コンテンツ作成やシステム開発など根を詰める仕事が多いこともあり、社員には業務時間内での散歩を推奨している。「われわれの仕事って、詰まったらどうしようもないんですよ（笑）。だったら、途中でも仕事止めて、遊びに行った方が頭がきちんと発酵します。僕自身も経営判断は朝のウォーキングとお風呂入っているときと決めています」（山田氏）。いかにも体育会系のスパルタな会社と思うかもしれないが、強制なのは健康に関わる部分だけで、働き方の自由度は高い。

　こうした健康経営もテクノロジーと結びつくことで、ますます推進しやすくなっているという。「次はウェアラブルデバイスを社員に付けてもらって、歩いた距離に応じてインセンティブを出すとか考えてますね（笑）」とのことで、山田氏の野望はとどまることを知らない。

会社概要

行政書士や社労士などの難関資格対策および大学受験対策の通信講座を運営し、累計受講者数は18万人を超えています。通信教育業界初のフルカラーテキスト、専用スタジオでハイビジョン撮影された講義動画、特許取得済みの技術を盛り込んだeラーニングシステムといった教材を制作・販売。AIを活用した個別学習指導システムの自社開発を進めるなど、「教育×AI」企業を目指しています。

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