WPP/KANTARグループの日本拠点で、マーケティング会社のカンター・ジャパンが5月に発表した調査結果によると、2013年1～3月に国内で新規契約または機種変更を行ったスマホのOS別シェアは、iOSが49.2％でAndroidが45.8％。iPhoneとAndroidスマホが拮抗している。ところが、同グループの本家とも言える英カンター・ワールドパネル（Kantar Worldpanel）がこのほど発表したスマホのOS別調査結果からは、日本市場の特異性が浮かび上がる。
英カンター・ワールドパネルの調査は13年の3～5月に実施しているため、カンター・ジャパンとは調査時期が異なるが、世界の主要国で行った同調査によると、iOSとAndroidの差が小さいのは米国で、iOSの41.9％に対してAndroidが52％だった。次いで差が小さいのは英国で、iOSの29.9％に対してAndroidが56.6％。Androidが60.3％を占めるメキシコはiOSがわずか9.9％のシェアで、BlackBerryの11.3％とSymbianの10.3％がiOSを上回っている状況だ。
その他の欧州各国や豪州、中国はいずれもAndroidが6～9割のシェアを獲得し、世界的にみるとAndroidが優勢であることがわかる。対前年同期比で見ても、いずれの国もAndroidがシェアを伸ばしている一方、iOSは前年比マイナスの国もあるほど。つまり、世界的にはiOSが縮小し、Androidが拡大しているなか、日本ではiOS人気が根強く残っていると言えるだろう。
英カンター・ワールドパネルが今回の調査結果とともに発表したレポートによると、Androidの優勢を支えているのは、欧州で販売されるスマホの約半数を占める韓国サムスン電子のGALAXY S。しかし、英国市場では異変が見られ、ソニーのXperiaが奮闘。Xperia購入者の38％が元GALAXY Sのユーザーで、大半はGALAXY S2のユーザーだったという。モバイル機器のグローバル競争において、日本メーカー復活の火ぶたは日本から英国へも飛び火しているようだ。
カンター・ワールドパネルが調査したスマホのOSシェア（％）
