[東京 17日 ロイター] 東芝<6502.T>が、新世代DVD規格の「HD DVD」に関連した事業から撤退する方向で最終調整に入ったことが16日、明らかになった。米国の有力な映画会社や小売り業者は、ソニー<6758.T>などが推進する別規格、「ブルーレイ・ディスク(BD)」の支持を相次いで表明。
東芝は、HD方式のプレーヤーやレコーダーの販売継続は困難になったとの判断に傾いている。東芝がHD方式からの撤退を決めれば、新世代DVDはBD方式が業界標準となり、規格争いは収束することになる。
規格争いは今年の年明け早々に大きく流れが変わった。HDとBDの両方式を支持してきた米映画大手ワーナー・ブラザーズは1月4日、HD方式の支持を撤回し、新世代DVDソフトはBD方式に一本化すると表明。BD陣営は、米映画大手6社のうち、4社から支持を取り付けた。東芝は米国や欧州でプレーヤーを大幅値下げして巻き返しを図ってきたが、関係者によると、BD優勢との見方が広がり、HD方式は販売不振が続いているという。
2月に入って、米家電小売り大手ベスト・バイ<BBY.N>や小売世界最大手の米ウォルマート・ストアーズ<WMT.N>、米オンラインDVDレンタル大手ネットフリックス<NFLX.O>がBD支持を相次いで表明。HD方式の劣勢は一層鮮明になっている。
事業撤退した場合は、どの程度の損失が発生するかも焦点だ。現時点では損失は数百億円規模になるとの見方が出ている。
(ロイター日本語ニュース、浜田 健太郎記者)
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