BBSとGSX、顧客の経営会計を支える「会計×サイバーセキュリティ」人財育成プロジェクトを開始
GSX
GSXの「セキュリスト（SecuriST）」を活用し、公認会計士とシステムエンジニア100名をセキュリティ人財へ育成
株式会社ビジネスブレイン太田昭和（本社：東京都港区、代表取締役社長：小宮一浩、https://www.bbs.co.jp/、以下BBS）とグローバルセキュリティエキスパート株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：青柳史郎、https://www.gsx.co.jp/、以下GSX）は、BBSの顧客の経営会計を支えるため、公認会計士とシステムエンジニアをセキュリティ人財へ育成する「会計×サイバーセキュリティ」人財育成プロジェクトを開始いたしました。
BBSでは、これまでも社員を大切な財産として考え、「会計×IT」の人”財”育成を行ってきました。しかし、昨今のサイバー攻撃の増加や巧妙化から、サイバーセキュリティに関する相談も増加傾向にあり、顧客の経営会計を支えるためには、サイバーセキュリティの視点や知識のアップデートが欠かせなくなってきました。
GSXは、BBS顧客のサイバーセキュリティのサポートをしてまいりましたが、BBSと連携し、セキュリティ品質の強化と向上を目指し、「会計×サイバーセキュリティ」人財育成プロジェクトを実施することとなりました。本プロジェクトでは、GSXが提供する「CND（Certified Network Defender：認定ネットワークディフェンダー）」および「セキュリスト（SecuriST）認定脆弱性診断士」の資格を2022年3月までに、BBSの公認会計士や会計システムのエンジニア100名が取得することを目標としています。
「サイバーセキュリティ教育カンパニー」として教育に関する様々なサービスを提供してきたGSXと、1967年創業以来、経営会計とお客様の企業価値向上に貢献してきたBBSだからこそ実現できる、情報技術活用の「攻め」と、サイバー攻撃からの「守り」の、双方から顧客のデジタルトランスフォーメーション（DX）を支援する「総合DX（バックオフィス）サポーター」を目指し、支援体制を強化してまいります。
CND（Certified Network Defender：認定ネットワークディフェンダー）とは
CND（Certified Network Defender：認定ネットワークディフェンダー）は、組織が『防御』『検知』『対応』『予見』を含む包括的なネットワークセキュリティシステムを作成および維持するために役立つネットワークセキュリティコースです。145ヶ国で提供されている米国EC-Council International社のコースウェアのひとつであり、ベンダーに中立なネットワークセキュリティ認定として、世界中の組織によって認識されている共通の職務フレームワークに基づいています。近年では、米国国防総省（DoD）の職務にもマッピングされました。
ITプロフェッショナルは、特にCOVID-19以後のデジタルトランスフォーメーションの時代において、サイバーセキュリティエコシステムの一部である必要があります。CND v2は、ITプロフェッショナルがデジタルビジネス資産の保護とサイバー脅威の検出と対応において積極的な役割を果たし、脅威インテリジェンスを活用して脅威が発生する前に予測できるように、業界の専門家によって設計されています。
セキュリスト（SecuriST）認定脆弱性診断士とは
認定脆弱性診断士は、情報システムのセキュリティテスト（脆弱性診断）に必要な技術やスキルをハンズオン含むトレーニングで身に着け、さらにそのスキルを認定試験で認定する仕組みになります。
本認定は、JNSA配下の日本セキュリティオペレーション事業者協議会（ISOG-J：Information Security Operation providers Group Japan）のセキュリティオペレーションガイドラインWG（WG1）、および、OWASP Japan主催の共同ワーキンググループである 脆弱性診断士スキルマッププロジェクト（代表 上野 宣 氏）で定義しているスキルマップの「Silver」レベル相当の知識、技術を身に着けていることを認定するものです。認定試験を受験し、合格することで「脆弱性診断士」として認定されますので、人事や発注に関する定性的な評価にもご活用いただけます。
CND（Certified Network Defender：認定ネットワークディフェンダー）及びセキュリスト（SecuriST）認定脆弱性診断士の受講者の声について
CND（Certified Network Defender：認定ネットワークディフェンダー）及びセキュリスト（SecuriST）認定脆弱性診断士については、エンドユーザー企業様をはじめ、SIer企業様、官公庁様、セキュリティ専業企業様など、数多の企業様にご受講いただいています。
・CND（Certified Network Defender：認定ネットワークディフェンダー）受講者インタビュー詳細はこちらから
https://www.gsx.co.jp/academy/casestudy/dai-ichi-life.html
https://www.gsx.co.jp/academy/casestudy/modis-vsn.html
・認定Webアプリケーション及び認定ネットワーク脆弱性診断士公式トレーニング受講者インタビュー詳細はこちらから
https://www.gsx.co.jp/academy/WebAppNWSecurityTesting/casestudy/
株式会社ビジネスブレイン太田昭和（BBS）について
社名：株式会社ビジネスブレイン太田昭和
東京本社：東京都港区西新橋1-2-9 日比谷セントラルビル21F
代表者：代表取締役社長 小宮 一浩
資本金：22億3,349万円
設立：1967年8月25日
事業内容： 経営会計コンサルティングやシステム構築・運用、ビジネス・プロセス・アウトソーシングを提供
コーポレートサイトURL：https://www.bbs.co.jp/
グローバルセキュリティエキスパート株式会社について
社名：グローバルセキュリティエキスパート株式会社
東京本社：〒105-0022 東京都港区海岸1-15-1 スズエベイディアム4F
西日本支社：〒541-0047 大阪市中央区淡路町3-1-9 淡路町ダイビル7F
西日本支社名古屋オフィス：〒451-6040愛知県名古屋市西区牛島町6-1名古屋ルーセントタワー40F
代表者 ： 代表取締役社長 青柳 史郎
資本金 ： 636,244,690円（資本準備金含む）
設立 ： 2000年4月
コーポレートサイトURL：https://www.gsx.co.jp/
GSXは、サイバーセキュリティ教育カンパニーです
わたしたちは、情報セキュリティ・サイバーセキュリティに特化した専門会社です。高い継続率を誇るセキュリティコンサルティングや、長年のノウハウを踏襲した脆弱性診断、豊富なサイバーセキュリティソリューションをはじめ、日本初のセキュリティ全体像を網羅した教育サービスをご提供しています。
DXが加速し、サイバーセキュリティニーズが拡大する市場で各事業の軸に「教育」と「グローバル」を据え、日本の情報セキュリティレベル向上に貢献します。また、GSXは、中堅企業や地方企業を中心としたユーザー様に対し、それぞれに最適なサービスを提供し、サイバーセキュリティの知見・ノウハウをお伝えすることで、日本全国の企業の自衛力向上をご支援します。
■コンサルティング
・マネジメントコンサルティング
お客様が抱える情報セキュリティに関する課題について、現状の可視化から、解決に向けた計画策定・体制構築に至るまで、一貫した支援をご提供します。
・テクニカルコンサルティング
ハッカーと同様の技術を持つ専門エンジニア（ホワイトハッカー）が、お客様のネットワークシステムに擬似攻撃を行い、脆弱性の有無を診断して、対策措置、結果報告書までをご提供します。
■セキュリティ教育
・企業向けセキュリティ訓練
業界シェアNo.1*である標的型メール訓練サービスや、ITセキュリティeラーニングサービスのMina Secure(R)によって従業員のセキュリティリテラシー向上をご支援します。
*出典：ITR「ITR Market View：サイバー・セキュリティ・コンサルティング・サービス市場2020」標的型攻撃メール訓練サービス市場-従業員1,000～5,000人未満：ベンダー別売上金額シェア（2019年度）
*出典：ITR「ITR Market View：サイバー・セキュリティ・コンサルティング・サービス市場2020」標的型攻撃メール訓練サービス市場-流通業：ベンダー別売上金額シェア（2019年度）
・エンジニア向け教育講座
セキュリティ全体像を網羅した教育サービスをご提供します。EC-Councilセキュリティエンジニア養成講座、日本発のセキュリティ人材資格「セキュリスト（SecuriST）認定脆弱性診断士」などで、セキュリティ人材を育成します。
■ITソリューション
・バイリンガルITプロフェッショナルサービス
バイリンガルのIT人材リソースをご提供します。グローバル拠点への対応はじめ、国内のバイリンガル対応を必要とするお客様へのIT+サイバーセキュリティサービスをご提供します。
■セキュリティソリューション
・サイバーセキュリティ製品導入・運用サービス最新の脅威や攻撃手法などに対して有効なサイバーセキュリティ製品・サービスを、実装・運用を組み合わせたワンストップソリューションでご提供します。
※本文中に記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。