（株）電通が27日発表した「機能性表示食品に関する消費者意識調査2015」によると、機能性表示食品と同制度の認知度は79．1％だとわかった。
同調査は20～60代の全国の男女1000人を対象にしたインターネット調査。調査期間は9月11～13日。
機能性表示食品と同制度の認知度の質問では、「制度の内容を知っている」（8．1％）、「ある程度、制度の内容を知っている」（29．5％）、「名称を聞いたことがある程度」 （41．5％）となり、合計の認知は79．1％だった。
全体の40％（男性36％・女性44％）が表示制度や表示食品に興味・関心を示した。健康食品利用者の割合は、特定保健用食品（トクホ）の利用者は18．3％超で、機能性表示食品の利用者は7．3％、サプリ利用者は31％だった。機能性表示食品の利用者のうち、トクホ商品を利用している割合は65％を超え、トクホ利用者が機能性表示食品を試していることが伺える。
機能性表示制度を知ったきっかけは、「テレビ番組」（50．1％）が最も多く、次に「店頭で見た」（31％）、「新聞記事」（23．6％）と続いた。
健康食品の関心が高い機能性の上位5位は、男性が1位「内臓脂肪を減らす」（62．8％）、2位「体脂肪を減らす」（59．4％）、3位「疲労軽減」（59％）、4位「中性脂肪をへらす」（58．8）、5位「目の調子を整える」（56％）で、女性は1位「疲労軽減」（72．2％）、2位「免疫」（69．2％）、3位「骨の維持」（67．6％）、4位「体脂肪を減らす」（66．8％）、5位「肌の水分保持」（66．6％）となり、男性と女性で異なる結果となった。
健康に良いとされる食品に支出できる金額の月平均は全体で3210円、健康食品の利用者で月平均4671円、健康食品を利用していない人で月平均1567円となった。
トクホとの比較では、国の承認ではないとう点で、「安全性が高そう」「効果が高そう」「信頼できそう」といった項目で、機能性表示食品の評価が低くなる傾向があった。
