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機能性表示食品の認知度は8割、トクホと併用が65%…電通調査

文●通販通信

2015年10月29日 02時20分更新

記事提供:通販通信

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グラフ (株)電通が27日発表した「機能性表示食品に関する消費者意識調査2015」によると、機能性表示食品と同制度の認知度は79.1%だとわかった。

 同調査は20~60代の全国の男女1000人を対象にしたインターネット調査。調査期間は9月11~13日。

 機能性表示食品と同制度の認知度の質問では、「制度の内容を知っている」(8.1%)、「ある程度、制度の内容を知っている」(29.5%)、「名称を聞いたことがある程度」 (41.5%)となり、合計の認知は79.1%だった。

 全体の40%(男性36%・女性44%)が表示制度や表示食品に興味・関心を示した。健康食品利用者の割合は、特定保健用食品(トクホ)の利用者は18.3%超で、機能性表示食品の利用者は7.3%、サプリ利用者は31%だった。機能性表示食品の利用者のうち、トクホ商品を利用している割合は65%を超え、トクホ利用者が機能性表示食品を試していることが伺える。

 機能性表示制度を知ったきっかけは、「テレビ番組」(50.1%)が最も多く、次に「店頭で見た」(31%)、「新聞記事」(23.6%)と続いた。

 健康食品の関心が高い機能性の上位5位は、男性が1位「内臓脂肪を減らす」(62.8%)、2位「体脂肪を減らす」(59.4%)、3位「疲労軽減」(59%)、4位「中性脂肪をへらす」(58.8)、5位「目の調子を整える」(56%)で、女性は1位「疲労軽減」(72.2%)、2位「免疫」(69.2%)、3位「骨の維持」(67.6%)、4位「体脂肪を減らす」(66.8%)、5位「肌の水分保持」(66.6%)となり、男性と女性で異なる結果となった。

 健康に良いとされる食品に支出できる金額の月平均は全体で3210円、健康食品の利用者で月平均4671円、健康食品を利用していない人で月平均1567円となった。

 トクホとの比較では、国の承認ではないとう点で、「安全性が高そう」「効果が高そう」「信頼できそう」といった項目で、機能性表示食品の評価が低くなる傾向があった。

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