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ヤフーなどポータル3社、共同調査でインターネット広告のブランディング効果を検証

2008年04月24日 03時21分更新

文●通販旬報社

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 インターネットの利用状況を調査しているビデオリサーチインタラクティブ(VRI)と、gooを運営するNTTレゾナント、ポータルサイト「MSN」を運営するマイクロソフトオンラインサービス事業部、Yahoo! JAPANを運営するヤフーのポータルサイト運営事業者3社は、インターネット広告のブランディング効果に関する共同調査を行った。

 調査方法として、2007年3月~12月の期間中にgoo、MSN、Yahoo! JAPANに掲載された広告68素材(52キャンペーン)を15歳以上のPC利用者へのアンケート調査(調査回答数:各回2,000サンプル、延べ38,000サンプル)に対して行っている。

 これによると、インターネット広告出稿にクリックスルーレート(クリック率)やコンバージョンレート(閲覧者が購買等の行動に至った割合)などを主体とするダイレクトレスポンス効果だけでなく、ブランディング効果(他のマスメディアでも一定の効果が認められている露出自体による効果)があることが検証できたという。

 また、調査結果から、インターネット広告出稿によるブランディング効果の事前予測や事後検証に活用できる基準値を作成し、「インターネット広告出稿によるブランディング効果3つの法則」としてまとめた。

 調査結果および作成した基準値は、今後ますます重要となるインターネット広告や他の媒体も含めた複合的なメディアプラニングのための基礎データとして広く活用してもらえるよう、無償で公開することを予定している。また、VRIでは、この調査結果を基に出稿プランから露出効果の予測ができる「インターネット広告出稿効果シミュレータ」を公開する予定。

 調査結果および作成した基準値は、今後ますます重要となるインターネット広告や他の媒体も含めた複合的なメディアプラニングのための基礎データとして広く活用してもらえるよう、無償で公開することを予定している。また、VRIでは、この調査結果を基に出稿プランから露出効果の予測ができる「インターネット広告出稿効果シミュレータ」を公開する予定。

 調査結果では、まず「インターネット広告ブランディング効果の法則」として、インターネット広告到達者の29.1%が広告認知。広告認知者の62.0%が広告内容を理解し、広告認知者の30.4%を商品購入/利用喚起につなげている。広告到達者の広告メッセージ理解は非到達者の1.25倍に、広告到達者の商品購入/利用意向は非到達者の1.15倍になった。

 「インターネット広告フリークエンシーの法則」としては、フリークエンシー12回に向けて、広告認知/商品認知/商品好意度は上昇。フリークエンシー13回以降においても広告メッセージ理解/商品購入利用意向等が上昇した。フリークエンシー12回の広告到達者は非到達者に比べメッセージ理解が1.55倍/商品購入利用意向は1.35倍になっている。

 最後に「インターネット広告インプレッションの法則」では、1000万インプレッション出稿時の広告認知者数は130万人、商品興味/関心喚起者数は57万人で、商品購入/利用喚起者数は38万人になったと説明している。

 なお、「ブランディング効果における5つのヒント」として、(1)音やエキスパンド等のリッチ素材が広告認知/ブランディング効果を大幅に上昇させる、(2)タレントやキャラクターを使用することが広告認知/ブランディング効果を大幅に上昇させる、(3)告知型/キャンペーンサイトの活用が広告認知/ブランディング効果を上昇させる、(4)ブランドロゴ等からのイントロは使用しない方がブランディング効果を上昇させる、(5)新商品においてもインターネット広告はブランディング効果を発揮――を挙げている。

 

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