会社員SNS利用者の約半数が「週に1回以上閲覧」
トレンド総研は5月21日、「ソーシャルリスニング」に関するトレンド予測レポートを発表した。
「ソーシャルリスニング」とは、どのような情報が発信されているかを調査し、社会の現在の姿を捉える手法だという。同社では、ソーシャルリスニングが今後、より注目を集めると予想し、25歳から39歳の会社員の男女500人に「仕事とソーシャルメディアに関する調査」を実施した。調査期間は2013年4月24日～4月26日、調査方法はインターネット。
SNSのアカウントを持っているという人は74％に上り、アカウント所有率の高かった上位3サービスは、「Facebook」（55％）、「mixi」（50％）、「Twitter」（43％）。会社員の2人に1人が、SNSサービスを週1回以上閲覧しているアクティブユーザーだったという。
仕事中にSNSを閲覧する会社員は7割
その中でも、7割が仕事中にSNSを利用しているのに対して、SNSを仕事に活かせているという人はおよそ3割。同社がインタビューを行った「Salesforce Marketing Cloud」ブランドマネージャー・加藤希尊氏によると、「マーケティング」、「営業」、「カスタマーサポート」など、ソーシャルリスニングを活かせるシーンは幅広く、効果的なソーシャルリスニングを行うためには、クラウドサービスを導入し膨大な情報を上手にシステム化する必要があるという。しかし、その重要性や有効性について、米国に比べ日本ではまだ十分に理解されていないとした。
ジャーナリスト・津田大介氏
同じくインタビューを受けたジャーナリストの津田大介氏によると、日米のソーシャルメディアの異なる点として、発信できる情報量の差を挙げる。一般的に、同じ文字数で比較すれば、日本語は英語の3倍の情報量を伝えることが可能だという。また、自分に関することをアップするアメリカ人に対して、日本人は自身の持っている情報をシェアすることが好きな傾向にあるため、他人にとって有益な情報がやり取りされる日本においてのソーシャルリスニングの有効性は明らかだとした。
同氏は、「TwitterをはじめとするSNSの口コミ情報を調べることは非常に有効な情報収集の方法であり、情報発信者の属性を調べるなど分析を行うことで、ノイズを省いた必要な情報だけを効率的にピックアップできる」と述べている。
