12月26日、プレスリリース配信代行サービスなどを行なうPR TIMEは、ソーシャルメディアを利用している20歳から39歳までの男女400名を対象にした「ソーシャルメディア炎上に関する意識調査」の結果を発表した。
これは、ソーシャルメディア炎上の実態や発生要因に加え、ソーシャルメディアユーザーの炎上に対する認識を探るために行なったもので、調査期間は10月7日から14日。対象はmixiやTwitter、Facebook、YouTube、GREE、Mobage、掲示板（2ch等）、ブログなどのソーシャルメディアに、いずれか1つでも実名もしくは匿名でユーザー登録し、アカウントを保有しているユーザーだ。
これによると、ソーシャルメディアを匿名登録で利用しているユーザー363名に「匿名登録をしているソーシャルメディア上で、次のような内容は投稿できますか？」と尋ねたところ、「法律を破る自分の行為」を“投稿できる”と回答したユーザーが5.0％存在。「炎上予備軍」が一定割合存在する実態が浮き彫りになったという。
そして、もっとも炎上が拡大しやすい話題に選ばれたのは、
- 企業が否定していた疑惑が事実であったことが判明した場合
- 政治に関する何らかの不祥事が発覚した場合
- 嫌いな著名人がテレビで常識を欠く不謹慎な発言をし、炎上している場合
の順となった。
また、炎上の起因となり得る話題を匿名で投稿することについて、30代ユーザーは20代ユーザーよりも比較的強い「安全性」を感じる傾向があることも垣間見えたという。
ほかに、「ソーシャルメディアの炎上は、今後どのようになっていくべきだと考えますか？」との問いについては、
- 今後も盛んに行なわれるべき（12.3％）
- 存在意義はあると思うが、今の在り方から変わっていくべきだと思う（28.5％）
と、合わせて40.8％のユーザーが炎上の存在意義を一部肯定していることが紹介されている。
詳細については、下記の関連サイトを参照のこと。
