コーンズテクノロジーの展示会で、少し未来の技術を先取りしてきた

実用化が楽しみすぎるスマート技術たち　「長距離ワイヤレス給電」から「室内向け太陽電池」「超音波センサー」まで

　私たちがふだん何気なく恩恵を受けている先進技術。その社会実装の裏には、海外企業と国内産業をつなぐ「技術商社」の存在がある。

　そんな技術商社のひとつであるコーンズテクノロジーが、2026年7月9日から10日の2日間、プライベート展示会「CORNES NEXT TOUCH 2026」を都内で開催した。同社が見いだした世界の“ニッチトップ技術”を披露するこの展示会は、昨年の好評を受け2回目となる。

　今回は「スマートファクトリー」「次世代インターフェース」「サステナブル電源ソリューション」をテーマにした次世代技術が一堂に会した。本記事では、その一部をレポートする。

ケーブルなし、最大1.5メートル範囲内のデバイスに“ワイヤレス給電”

　最初に紹介するのは、「長距離伝送ワイヤレス給電」だ。カナダのスタートアップAWL-Electricity社による「電界共振結合方式」を採用したソリューションで、前回の展示会でも反響を呼んだという。

　この電界共振結合方式は、現在のワイヤレス給電の主流「電磁誘導方式」が抱える“伝送距離の短さ”や“位置ずれへの脆弱さ”といった課題を克服する技術である。最大1.5mの範囲内であれば、複数デバイスへの給電が可能であり、位置合わせの手間からも解放される。伝送距離を絞れば、1対1で最大4kWという高出力供給も可能である。

渡す電力量によって給電距離は変わる

　加えて、送電プレートやデバイスに組み込む受電部が発熱しないのも、電磁誘導方式との大きな違いだ。

送信機の役割を担うプレート（下に敷いてある黒い板）が周囲に電力を満たす

プレートにつながったインバータがワイヤレス伝送に最適な周波数に変換

　この技術が実用化されれば、デスク周りの機器や家電のワイヤレス化にとどまらず、産業領域の配線が困難なセンサーや動き回るロボットへの非接触給電も可能になる。車載システムに実装すれば、ケーブルハーネスを削減でき、車両設計の自由度も向上するという。

　現在、国内でもコンシューマと産業向けの両面で検証が始まっており、実製品への期待も高まるばかりだ。煩わしい電源ケーブルから解放され、あらゆるものが“完全ワイヤレス”になる未来も、そう遠くはないかもしれない。

“赤外線＋可視光”小型カメラモジュールから“3D超音波”センサーまで

　展示会では多様な産業用センサーも披露されていたが、その中から「超小型赤外線カメラモジュール」を紹介しよう。

　米テレダインフリアー社の「Lepton XDS」は、赤外線と可視光の2眼を組み合わせた、組み込み・OEM向けのマイクロカメラモジュールだ。160×120画素の放射温度測定対応マイクロサーマルカメラと、500万画素の可視光センサーを一体化している。

　この2眼のカメラで熱情報と可視情報を同時に取得し、可視画像から抽出した輪郭（エッジ）と熱画像をリアルタイムに合成。これにより、解像度を上げることなく、視認性・識別性の高い熱画像が取得できる。

輪郭が強調されるので“視認性・識別性”の高い熱画像を取得

テレダインフリアー社製の赤外線カメラモジュールのラインアップ（新製品のLepton XDSは右）

　もうひとつ注目したいのが、ロボットなどに“超音波の目”を実装できる、ノルウェー・Sonair社の「3D超音波センサー」だ。水平・垂直180度の広視野角、最大5メートルの広範囲が検知対象であり、対象物との距離に加えて3次元方向（X、Y、Z）もリアルタイムに出力できる。

　光線ではなく超音波を用いるため、照明条件や反射率に左右されにくく、可視光カメラやLiDARが苦手とする「透明な物体」「黒色の物体」も検出が可能。基本的には、近接障害物の検知用途を想定しており、特に自律走行ロボット （AMR）や無人搬送車（AGV）の衝突防止に最適だという。

3D超音波センサー。検知範囲は右側・左側・近距離の3つで設定できる

途切れないインフラを実現する、移動体向け“Wi-Fiメッシュネットワーク”

　次は、ロボットやドローン、重機といった移動体の間で通信網が構築できるメッシュWi-Fi「Meshmerize Hive」だ。ドイツのドレスデン工科大学発ベンチャー・Meshmerize社が開発したソフトウェアベースのソリューションである。

　特徴は、デバイスが移動中でも瞬時に接続を切り替える「ゼロ・ハンドオーバー」や、常に複数の通信経路を確保する「多重経路」によって、途絶しないインフラを実現することだ。

管理UIからは稼働状況のリアルタイム監視などが可能

　ユースケースとしては、屋外でのドローン運用や建設現場に加え、死角が生まれやすい工場内の通信構築など。ドローンの運用では、最大50kmの長距離通信に成功した実績もあるという。また、特定のハードに依存せず、Linuxベースの機器であれば容易に実装できる技術であり、既存資産をそのまま活かせるのも強みといえるだろう。