CRITEO（株）が29日発表した2015年第2四半期「モバイルコマースレポート」によると、オンラインショッピングに占めるモバイル取引の割合は、日本が47％で第1四半期に続き世界トップとなった。
同レポートはデスクトップパソコンとスマートフォン、タブレットからショッピングした消費者を対象に分析したデータ。対象期間は1～2月。対象国は日本・韓国・米国・英国・スペイン・ドイツなど11カ国。
世界の主要国のモバイル取引の割合は平均34％で、年内に40%に達すると予測。日本のモバイル売上上位広告主（上位25％）は、モバイル取引の割合が78．4％を占めた。日本のモバイル取引の約50％はアプリを通じて行われていた。アプリはグローバルの結果でもモバイルブラウザと比べて3．3倍の商品が閲覧され、コンバージョンレートは3倍となった。今後広告主は、より売上への貢献度が高いアプリに投資を行うようになると予想した。
同レポートでは今後の展望として、「モバイルコマースの成長は止まらない」「スクリーンの大きなスマートフォンが成長の遅いタブレットに取って替わる」「次なる未開拓分野はアプリケーション」の3つの傾向を挙げた。
