リサーチパネルエイジアは5月11日、「東日本大震災後の消費活動別の消費指向とメディアに対する意識調査」を実施し、その結果を発表した。
調査によると、震災直後の各支出は「変わらない」が最も多かった。項目別では「インスタント食品」や「ミネラルウォーター」に対して一時的に需要が高まり、「外食」「旅行」「洋服・ファッション製品」など娯楽に対し支出を控える傾向が見られた。
今後の各支出予想は「今後も変わらないと思う」が約80％となり、震災によって消費を控える傾向は低いことが読み取れた。一方、「減る」「どちらかといえば減る」は、震災直後に比べ東北地方で低下したが、全体的には高くなっている。
震災発生時に利用したメディアは全世代・居住地域において「テレビ」が89％で最も多かった。「SNS」や「簡易ブログ」などのインターネットサービスは、30代以降利用率が低下し、年代による利用率の差が大きい。
調査対象は16歳以上男女、調査地域は日本全国（※東北地方一部地域を除く）、調査期間は2011年4月22日から4月26日。サンプル数は500サンプル。
■「震災後の消費活動別の消費指向とメディアに対する意識調査」 （http://ecnavi.co.jp/news/press/details/352）
