「ニューノーマル時代の重要なキーワードは、リモートである。デバイスも、ソリューションも、サービスも、リモートを前提とした商品が重要視されると考えている。そこで、Dynabook は、Remote Xを打ち出す」
リモートを前提とした商品化を進める
Dynabookは、今年、35周年という節目を迎えている。
Dynabook 代表取締役社長兼CEOの覚道清文氏は、「1985年に世界初のラップトップを投入してから35年を経過した。これまでに蓄積してきた技術、ノウハウを生かしながら、シャープグループの一員として事業拡大に努める」と語る。
シャープの傘下となった東芝のPC事業は、2019年1月から、Dynabookに社名を変更。それ以降、「コンピューティングとサービスを通じて世界を変える」をビジョンに掲げて事業を推進。人に寄り添い、社会を支える真のコンピューティングを実現する「dynabook as a Computing」と、ユーザーを起点に考えた新しい付加価値サービスを創出する「dynabook as a Service、dynabook as a Computing」を、事業の柱に打ち出してきた。
今年度に入ってからは、「ニューノーマル時代に求められる新たな価値を、デバイス&クラウドソリューションで提供することを目指す」というメッセージを発信している。
「これまでは、ビジョンに示したように、コンピューティングとサービスを通じて、Dynabookが世界を変えるという姿勢だった。だが、新型コロナウイルスの感染拡大によって、逆に、社会からDynabookの変革が求められるようになった。新しい生活、新しい働き方、新しい学びといった、ニューノーマル時代の新たな営みへの変化のなかで、ニューノーマル時代の新しい提案をテーマにした、デバイスとクラウドソリューションを続々と提案していくことになる」とした。
そこで新たにDynabookが打ち出したのが、「Remote X」である。
覚道社長兼CEOは、「対面や密接をなくし、コミュニケーションや操作、運用ができること、コロナ禍だからこそ生活を豊かにし、ビジネスを円滑にし、学びを効率化することができるPCが求められている」と前置きしながら、「ニューノーマル時代に求められるニーズを考える上で、重要なキーワードは、リモートである。デバイスも、ソリューションも、サービスも、リモートを前提とした商品が重要視される」として、「今後は、リモートで生かすことを考えて、商品化を進める。それがRemote Xとなる」と位置づけた。
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