東北大学、地球環境戦略研究機関、バンドン工科大学、マサチューセッツ大学アマースト校、インドネシア炭素環境研究所の研究グループは、インドネシアの首都ジャカルタで住宅用太陽光発電システムと電気自動車を併用することで、二酸化炭素の排出量を76％削減できるとの試算結果を公表した。
東北大学、地球環境戦略研究機関、バンドン工科大学、マサチューセッツ大学アマースト校、インドネシア炭素環境研究所の研究グループは、インドネシアの首都ジャカルタで住宅用太陽光発電システムと電気自動車を併用することで、二酸化炭素の排出量を76％削減できるとの試算結果を公表した。 研究グループは電気料金、発電所からの二酸化炭素排出量などの条件をジャカルタと同じ値にして、技術経済性分析の手法で、従来の電力網のみを使用した場合と、電力網に加えて住宅用太陽光発電システムと電気自動車を併用した場合の二酸化炭素排出量やエネルギーにかかるコストを比較した。住宅用太陽光発電システムと電気自動車の販売価格については、今後低価格化が進むと考え、2030年における想定価格を検証に使用した。 その結果、住宅用太陽光発電システムと電気自動車を組み合わせて使用することで、両者を使用しない場合に比べて、発電所からの二酸化炭素排出量と自動車からの二酸化炭素排出量を合わせた値を75〜76％削減できると分かった。さらに、電力にかかるコストも33〜34％削減できるという。 インドネシアは石炭発電所が多く、太陽光発電システムによる二酸化炭素排出量削減効果が大きく現れると考えられる。さらに、ジャカルタは赤道に近い高緯度地域にあるため、屋根の角度や方位が変わっても太陽光発電システムの発電量があまり変わらない。こうしたことから、二酸化炭素排出量削減効果と電力コスト削減効果が大きく現れたと考えられるとしている。 研究成果は12月14日、アプライド・エナジー（Applied Energy）誌にオンライン掲載された。（笹田）
